今の時代、消費者が企業の情報を入手する経路はほとんどがスマートフォンやタブレットなどモバイル端末になっています。
多くの企業では、PC 用の Web サイトよりはレスポンシブサイトや SNS 運用、あるいは iOS/Android アプリの重要性が圧倒的に高まってきている時代です。
しかし、アプリ事業に慣れないうちは運用コストや業務負荷が大きいため、そもそもなぜ Web サイトをアプリ化するのか、SNS ではできないことなのかを考えず、「とりあえずアプリが必要だから開発しよう」と考えても軌道に乗せるのは難しくなります。
だからこそ、我々のような制作会社はアプリの企画・設計の段階でご相談を承り、「アプリが何の役割を担うべきか」「Web や SNS とどう連携するか」など、要件を整理することが重要だと考えています。ここでは、最初に頭に入れておきたいポイントを整理していきます。
1. アプリとWebサイトの役割の違い
各デジタルツールのメリット・デメリットとしては、下記の2点が結論となります。
- アプリの役割は「顧客ロイヤリティ（年間の購買頻度や単価）」の向上であることが多く、新規顧客集客の効果は期待しづらい
- Webサイト・SNS・EC モールなど、多くの人の目に留まる可能性があるツールほど、新規顧客集客の手段として有効である
その理由については、1-1 から具体的に解説していきます。
1-1. ネイティブアプリ（iOS/Androidアプリ）の役割
自社アプリは顧客との継続的な関係を持ち、新規顧客をリピーターに、そしてファンへと育成することを役割とします。
その方法は以下の3つが挙げられます。
- アプリのアイコンによる企業のブランド化
スマホを起動する際、アイコンが視界にはいることで、企業のブランドや商品を身近に感じてもらうことができます。またアクセスしたいと思っていたときにお気に入りから探す手間が省けるので、機会損失も防止できます
- アイコンのバッジによる情報の訴求
バッジ（アイコンの右上に表示される数字）を表示することにより、アプリユーザーへ確認してほしいコンテンツ（未読メッセージや新機能など）を知らせることができます。 アプリユーザーのアクセス数が多い時間帯にバッジを表示することにより、自社のアプリへ誘導することも可能です。
- PUSH 配信による情報配信
タイムリーな情報やリマインドを直接送ることができるため、ユーザーの定着率を高めることができます。
1-2. アプリとWebサイト、ネイティブアプリと Web アプリの違い
アプリとWeb サイトにもそれぞれ違いがあるため、以下にまとめます。
ブラウザアプリと自社アプリの違い
iOS/Android アプリのメリットは、Web ブラウザに比べて動作が快適になるため、滞在時間や CVR が高くなりやすいことです。
現代では、Web サイトを運用する上でも、スマートフォンから見やすいデザインの制作や読み込みの高速化といった「モバイルフレンドリー」施策は必須になっています。しかし、Chrome や Safari といったブラウザから Web サイト/Web アプリを閲覧する場合は、多くの商品や店舗を検索する際などに動作が遅くなりがちというデメリットがあります。
ネイティブアプリでは動作速度を改善しやすく、さらに iOS/Android OS 独自の機能も活用できるので、「アプリ内メッセージ」や「プッシュ通知」といったマーケティング施策も実施できます。
米国の調査では、
- アプリの利用者数は Web の 1/3 程度にも関わらず、滞在時間は Web の 10 倍以上
- アプリ利用者の CV（購入）率は Web の約 5 倍
- 商品閲覧数やカート追加率も高い
など大きな違いを示すデータもあり、特に直接売上につながりやすい EC サイトのネイティブアプリ化はメリットが大きくなっています。
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Webサイト/Webアプリの役割
Web サイト、および特定の機能を持たせた Web アプリ（例・食べログや Gmail の Web 版）は、新規顧客を獲得するための手段として有効です。
ネイティブアプリの場合は iOS/Android の端末にインストールという一手間が必要になりますが、Web サイト/Web アプリの場合は、インストールする手間がないのですぐにアクセスできることが利点です。Web アプリの場合、iOS/Android アプリのようにシステムを更新するたびにアプリストアへ申請する必要もないため、常に最新のシステムを提供できることもメリットです。
また、顧客が検索から自社の Web に辿り着いた場合、広告費用をかけずにファンや常連ユーザーになりうる顧客を得られます。
AppsFlyer のレポートでも「Web 経由で購入意欲のあるユーザーの獲得し、アプリへ誘致できれば、コストを 15～30 ％節約できる」と、Web とアプリの相乗効果が記されています。
参考：モバイルアプリマーケティングトレンド2022（AppsFlyer）
1-3. EC モールや SNS（大手他社サイト）の役割
現代では、認知を広げるために自社の Web だけでなく、他社のプラットフォームも重要になっています。EC モールや SNS の主な役割は、より幅広い顧客に認知してもらうことです。
EC モールの役割
EC モールとは、「楽天市場」や「Amazon」のような、EC サイト上に多くの企業が出品・出店しているインターネット上のショッピングモールのことです。 出店企業がECモールプラットフォームへ手数料を納めることが一般的であり、売り上げから手数料を引かれるため利益率が低くなります。
しかしながら、知名度があまりない企業でも大手プラットフォームのネットショッピングサイトに自社の商品を掲載できるため、顧客の目に止まる機会が増え、新規集客に期待できます。
SNS の役割
SNSを通じて自社アプリの存在を宣伝し、アプリのDL を促すことに役立ちます。 例えば、特別なプロモーションやキャンペーンを通じてアプリをDL してもらえるようにSNS上で拡散を目指します。
また、アプリの DL 後も、SNS を通じて口コミを拡散されやすいです。アプリ事業の主な目的は「ファンを増やす」ことなので、アプリ利用者のポジティブな声や体験談が SNS 上にシェアされるほど、集客はもちろんユーザーのロイヤリティを上げる効果も期待できます。
1-4. 自社アプリと何が違う？ LINE公式アカウント/LINEミニアプリの役割
LINE 公式アカウントは、友だちになったユーザーにスマホのプッシュ通知で継続的に接点を作ることができるサービスです。LINEミニアプリは、ネイティブアプリで実装するような一部の機能を切り出し、LINE 上で提供する Web アプリです。
LINE を利用しているユーザー数は、9,500万人（2023年6月末時点）と非常に多く、利用している年齢層も10代〜60歳まで幅広いです。
「弊社のアプリを DL してもらえませんか」という直接的な案内よりも、「LINE で友だち登録してもらえませんか」というアプローチのほうが、顧客に受け入れてもらいやすいというメリットがあります。
一般的に、企業が自社アプリを構築して PUSH 配信を行うよりも、LINE の友だち登録をしてもらった顧客に PUSH 配信を行うほうが、開封率・クリック率ともに高くなります。
とはいえ、LINE には「プッシュメッセージを配信する人数・回数に応じて利用料金が上がる（従量課金）」という特徴があり、事業規模が大きくなるほどコストがかさむというデメリットがあります。
LINEを有効に活用する方法として、重要なお知らせは LINE で PUSH 配信し、アプリでは条件ごとにマーケティング目的のメッセージをカスタム配信するという役割の区切りをつけることで、双方の効果を最大化することができます。
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2. 既存の Web サイトをアプリ化するメリット・デメリットとは？
自社で iOS/Android アプリを構築する場合も、多くのページで「WebView（ウェブビュー）」という機能を使い、既存の Web サイトを読み込むパターンが一般的です。
では、ネイティブアプリにすることでどんなメリットが生まれるのでしょうか？
メリット1： 紙のDM やメルマガよりアプリによるPUSH 配信の効果が期待できる
既存の Web サイトを生かしてネイティブアプリ化するだけでも、iOS/Android ならではの PUSH 配信機能を使えます。
- 紙媒体の DM は、冷蔵庫に張り付けておいて店舗に持っていくのを忘れてしまうということも珍しくない
- メルマガは、メールを開封し、本文に記載されているURLを選択する必要があるため、情報を得るためには数か所の画面遷移やクリックが必要になります。
- 一方でアプリによるPUSH 配信の場合、1 タップするだけで簡単に必要な情報へアクセス可能
といった違いがあるため、アプリのプッシュ通知は、紙媒体の DM やメルマガよりも効果（セールへの誘導やクーポンの利用など）が高くなるケースが多いです。
メリット2： Web に比べてアプリは顧客データの利活用がしやすい
既存の Web サイトを生かしてネイティブアプリ化するだけでも、アプリの場合は滞在時間が長くなる傾向にあるため、分析できるデータが単純に多くなります。さらにログイン状態の保持しやすさ、イベントのトラッキングのしやすさからデータの質も高くなります。
PUSH 配信にしても、「特定の店舗をお気に入り登録している人にのみ配信」「7 日間アプリを起動していない人に配信」といった条件を設定して情報を出し分けることができます。
さらにデータ活用の最先端企業では、
- 売上予測から翌シーズンの在庫・仕入のコントロール
- アプリ内の顧客の行動から適切な商材と営業タイミングを把握 → 個別アプローチへ
- 店舗スタッフが店舗と EC の両方で接客し、「誰が何を売ったのか」という成果を正しく計測（店舗部門と EC 部門の利益が相反することによる非協力関係を防止）
といった高度な施策も行われています。（※アプリを作るだけでなく、専用のツールを導入する場合が多いです）
デメリット1： PUSH 配信を許諾・開封してもらうための工夫が必要
一般的な企業アプリの許諾率と開封率は、LINEの公式アカウントからのメッセージ開封率と比較すると低くなりがちです。
- 企業アプリのプッシュ通知の許諾率：40% 前後(業種によって大きく変動)
- 企業アプリのプッシュ通知の開封率：1〜5%
- LINE公式アカウントからのメッセージ開封率：高い場合は 60% 程度
企業アプリは特定の情報提供に特化しているため、起動するきっかけが限られます。一方で、LINEは日常の連絡手段として幅広く利用されており、その結果として公式アカウントからのメッセージも目にする機会が増えると考えられます。
アプリからのPUSH 配信の許諾率や開封率を上げるためには、アプリ設計や通知をいつどのタイミングで何回配信すべきかなど、知見を貯めていく必要があります。外注する場合は、運用面でも相談できるパートナー・ベンダーに協力してもらうことも効果的です。
デメリット2： 開発・運用のコストがかかる
既存の Web サイトを生かす WebView 主体のアプリであっても、オリジナルの自社アプリを制作するスクラッチ開発には多額の費用が発生します。ですので、プッシュ通知などアプリならではの施策でコストを回収できるのか事前に見極める必要があります。
また、ネイティブアプリは運用開始後もコストがかかります。iOS/Android ともに OS が毎年アップデートされるので、アプリの仕様変更や保守費用が発生します。
また、リリース後にアプリストアのレビューで顧客からの要望やバグの報告が届き、修正が必要となることも考えられます。バグや修正の大きさにもよりますが、当初の見積もりより多く費用がかかる可能性もあります。
3. Webサイト・LINE・アプリの役割の違いを踏まえ、顧客ターゲットをわけて併用する
Web・アプリ・その他のプラットフォームにはそれぞれのメリット・デメリットと役割の違いがあるため、一つを運用すればすべての課題を解決できるわけではありません。
そこで、デジタルマーケティングを行う上では各プラットホームを「適切に使い分ける」ことが鍵になります。では、Web・LINE・アプリでは、どのような顧客層がターゲットとして狙いやすいかを下記にまとめていきます。
3-1. Web→LINE→アプリ
予算が限られている場合、LINE・アプリなどデジタル施策すべてに取り組めるわけではありません。予算が限られている場合は、
- 基盤となる Web サイトを作る
- LINE 公式アカウントで、プッシュ通知の運用に慣れる
- LINE の成果が出てきたら、iOS/Android アプリに移行していく
という段階を踏んで進めることをおすすめします。
理由については、下記の 2点です。
- LINE 公式アカウントは小規模利用では非常に使いやすい上に、プッシュ配信の実績をつむことができる
LINE 公式アカウントは、月額 15,000 円で 30,000 人に対して 1 通メッセージを配信できる事が強みです。 企業規模は小さいが、これから企業のファンになり得る顧客を育てる手段として、LINE 公式アカウントを運用し、ネイティブアプリを作成する前段階の経験を積むことができます。
- アプリと LINE を併用することで、LINE の運用コストを削減できる
LINE はメッセージ配信が従量制なので、ファンの数が増えるとともにコストも増えるというデメリットがあります。一方、ネイティブアプリには、定期的にアプリを起動してもらうきっかけを作りづらいというデメリットがあります。
自社アプリと LINE を併用することで、LINE のコストを削減しつつ、自社アプリ単体よりも継続的な接点を作りやすくなるという相乗効果が生まれます。
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3-2. Web と LINE・アプリを接続する
検索や口コミ・SNS 経由などで拡散されやすい Web とは異なり、LINE や自社アプリは意識して「Web から誘導する」ことが重要です。
オフラインでの取り組み例
- 実店舗に訪れた顧客に対して「QR コードを読み込んで LINE のお友だち登録・アプリのインストールをすると、クーポンがもらえます」と訴求する
- 飲食店のメニュー近く、小売店のレジ・売り場入口などに紙媒体の広告ポップを配置する
実店舗がある場合は、チラシやポップだけでなく店舗スタッフによるアプローチが可能なため、LINE やアプリのメリットを顧客へ具体的に伝えることができれば、大きなチャンスになります。
オンラインでの取り組み例
- Web サイトやブログの目立つ位置にボタンを設置し、LINE 公式アカウントやアプリストアに誘導
- Web をスマートフォンで閲覧されることを前提とした設計にして、アプリへスムーズに移行してもらう
- LINE のチャット画面のリッチメニューに Web やアプリへのリンクを設置
SNS やメルマガの場合は、「友だち追加ボタン」などを設置できないケースが多いため、URL を本文に添えて記載することができます。
3-3. 顧客のフェーズに合わせたコンテンツで訴求する
顧客が自社のファンになってくれるまでには、「カスタマージャーニー」と呼ばれるように態度を少しずつ変容させていく必要があります。
Web では下記の潜在層に向けたコンテンツを、アプリでは顕在層に向けたコンテンツを整備することで、それぞれの役割分担が明確になり、独自の魅力・メリットを提供できます。
潜在層
購入したいジャンルはあるけれども、どの商品やサービスをどこでどう購入すべきか具体的な知識が少ない層。
例えば、男性が基礎化粧品を購入したいけれども、自分の肌質や化粧水や乳液についての知識がほとんどなく、自社の製品を選ぶ明確な理由・判断基準がないという状態です。
この場合は、肌質の種類（乾燥肌・オイリー肌）や、肌の悩み別に効く成分についての知識を提供する方法が有効です。 Web サイトや SNS で各ジャンルの知識を提供し、検索や口コミで集客し、知識があまりない人々を顕在層へと育てることで、購入する際には自社の商品を検討してもらえるよう育成します。
顕在層（見込み層）
購入したいジャンルへの興味関心が高く、商品やサービスを比較している段階の層。
例えば、男性用の基礎化粧品を購入したい場合、情報収集時に用途や目的が明らかなため「ニキビ用化粧水」、「ニキビ用乳液」などを検索して入力します。具体的な企業名や化粧品の効果を入力して検索する場合もあります。
つまり、顕在層へは自社製品をよく知ってもらい、他社との比較で秀でている部分・自社を選ぶメリットをアピールする必要があります。
既存顧客
一度自社で購入してくれた層。
メールマガジンや紙媒体では継続的な接点を作りづらいので、プッシュ通知や、アプリ内でのデジタル接客が鍵となります。
iOS/Android アプリであれば、「一定期間起動していないユーザーにプッシュ配信」「今月誕生日を迎える顧客にプッシュ配信」「日常の消耗品の場合、なくなりそうなタイミングでプッシュ配信」といった細やかなサービスを提供できます。一括配信だけでなく、このようなセグメント配信をすることでリピーターになってもらう確率を上げられます。
4. ネイティブアプリを作るときの注意点
アプリを開発する際には、いくつかの重要な注意点があります。
注意点1: Web サイトをアプリ化した「だけ」のような、違いが見えづらいアプリはユーザーが定着しづらい
最近ではプログラミング不要で構築～運用できる「ノーコード」のパッケージなど、初期費用を抑えて気軽に iOS/Android アプリ事業を始められる手段も揃ってきました。
とはいえ、既存の Web サイトを専用ブラウザで読み込むだけのようなアプリになると、顧客にとって利用するメリットが小さくなってしまいます。
Appsflyer や Statista の調査では、全世界のアプリの 30 日間の平均的なリテンション率（再訪する割合）は 15～20% となっています。特に半数程度のユーザーはダウンロード 1 日目でアプリ利用を辞めてしまう傾向にあるため、「顧客の再訪率・ロイヤルティを向上」という目的を果たすためには、アプリを使うメリット・アプリ独自の特典を提供するなど、「一定水準の品質のアプリを構築する」という前提も必要となります。
たとえば、アプリユーザーに対してEC サイトへ画面遷移し購買行動を促したい際は、Webview でEC サイトへの「自動ログイン」機能が有効です。
自動ログインできることにより、ログイン情報を手入力する手間が省けるためユーザーにとって使いやすいアプリとなるでしょう。
この機能を実施するには、Web サイトとアプリ間での連携が必要なため、知識や経験のある企業を選定する必要があります。
注意点2: カスタマイズしやすい構築方法がおすすめ
ネイティブアプリは iOS/Android のシステムで下記のような独自の機能を持たせられるので、Web サイト/Web アプリに比べてできることは多いです。
アプリを新規開発する際はもちろんですが、運用を始めてからも顧客や社内の関係部署から「こんな機能が欲しい」という要望が出てきます。
- 商品検索の作りこみ（ネイティブ開発）による高速化
- 店舗ごとに在庫・サイズがあるかの検索
- アプリ経由での来店予約・テイクアウト申込
- アプリ内での決済、およびサブスクリプション契約
- QR コードを使った商品案内・スタンプラリーなど
- AR/MR を利用したアイテムの試着・配置シミュレーション
- 位置情報やビーコンを利用したガイドや、特定位置に入ったユーザーに対してのプッシュ通知や特定画面への誘導
- 細かくターゲットを分け、最適な内容で PUSH 配信したい
- EC サイト・会員サイトからデータを抽出して出力した CSV ファイルを読み込んでPUSH 配信グループを作りたい
当社にパッケージプランのご相談をいただく際も、「将来的にはこのような機能も実装していきたい」といったご要望を（事前にリストアップして）伝えていただける企業様もおられます。
ノーコード開発の場合、自社アプリを安く構築できますが、パッケージで定められた範囲外のカスタマイズ・機能追加ができないというデメリットがあります。
iOS/Andoid アプリを企画する際、パッケージや PUSH 配信サービスを利用する際は、「中長期的に自社がやりたいことを実現できるか」「運用しながらやりたいことが発生したときにカスタムできるか」といった視点でチェックすることをおすすめします。
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5. まとめ
アプリの役割は、アイコンやバッジ・PUSH 配信による情報配信によって、継続的に接点を持つことです。企業が自社アプリを導入した場合、既存の顧客に対してより多くの再来店や購買行動を促すことができます。
また、アプリの特徴としては、Web サイトと比較した場合に滞在時間が長いことや CVR が高いことがメリットです。 しかしながら、アプリは LINE と比較した際に、プッシュ通知の開封率の低さやコスト面、他システムとの連携や運用の問題があることも事実です。
自社でアプリを始める前に、以下 3つのことを念頭に置き、集客に繋げましょう。
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アプリを導入する前の段階で「Web サイト」・「SNS」・「EC モール」などのプラットフォームを利用して、顧客の目に触れる機会を増やし新規顧客の獲得を目指しましょう。
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「アプリ」と「LINE 公式アカウント」の違いやメリット・デメリットを理解し、企業規模に合わせてどちらをどのタイミングで採用していくかを考えることが大切です。
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アプリを作る際は、顧客にとってなにが一番喜ばれるか？という機能を考慮し構築することが重要です。そのため、アプリ運用や開発に特化した開発企業を選定しましょう。
BackApp は、iOS/Android アプリをパッケージまたはスクラッチ開発で提供できるほか、Web サイトのスマホ最適化や LINE ミニアプリなども含めたトータルでのコンサルティング～開発が可能です。自社のパッケージを使ったノーコード開発で初期費用を抑えるプランなどお客様のニーズに応じて提案できますので、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
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