iPhoneアプリの審査期間を短縮!「緊急時」のみ可能な、AppStoreへの優先レビューの申請手順

昔に比べると iOS アプリを公開する際の審査は早く終わるようになりました。それでも Android に比べると待たされる感はありますし、リジェクトされることも少なくありません。

アプリ開発を・運用をしていると、どうしても「非常事態」は発生します。Web とは違って App Store を介しているため、修正版のリリースは自社内で簡単に終わらせるというわけにはいきません。

そんなとき、普段の申請とは違うやり方で、「アプリのレビューを優先して行なってもらう」ことができることをご存知でしょうか?

BackApp でも以前利用したことがありますが、知らない方もおられるかもしれないので優先審査依頼の手順や条件などをまとめました。

通常のレビューと緊急レビューの違い

2018 年 5 月現在では、Apple Developer サイトによると

審査に要する時間はアプリケーションによって異なる場合があります。平均すると、アプリケーションの50%は24時間以内に、90%以上は48時間以内に審査が完了しています。提出内容に不足がある場合は、審査に要する時間が長くなるか、アプリケーションが却下されることがあります。
https://developer.apple.com/jp/support/app-review/

とあります。

リリース予定日の 1〜2 週間前に動かなければならなかった頃に比べるとかなり短縮されており、このままいけば Android とあまり変わらない審査期間になるのかもしれません。

とはいえ、致命的なバグが発覚したときなどは、48 時間でもかなり長いと感じてしまいます。

そこで、Apple 社は iTunes Connect を介して 「致命的なバグの修正」と「開催日が近いイベントに関係するアプリのリリース」のみ、優先的な審査依頼を受け付けています。

緊急レビューに成功すると数時間後には App Store に反映されるので、iPhone アプリの開発・運用経験がある人ほど驚きが大きいと思います。

iOS アプリの緊急レビューを申請する手順

アプリのバグやリリースできない状況によって顧客の信頼を失ってしまいかねないとき、知っているのといないのでは大違いです。順を追ってやり方を説明していきます。

手順1. レビューに関するお問い合わせ画面を開く

iTunes Connect の画面から右上の「?マーク」をクリックして連絡先を選択します。

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Contact Us というお問い合わせ画面が開いたら、”App Review” → “App Store Review” を順に選択します。

手順2. 優先レビューを依頼する

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レビューチームへの問い合わせ画面が開いたら、 “Request an expedited app review” を選択します。

手順3. 連絡先と詳細を記入する

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Contact Information には連絡先を入力します。日本からであれば Country Code は 81 で、最初の 0 を抜いて開発者の電話番号を入力してください ...

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iOSアプリの「プロモーションコード」とは?使い方を解説

プロモコードとは、スマホアプリ開発を終えたリリース前の段階で、限られたユーザーに無料でアプリや課金コンテンツを提供するための機能です。

最終的な検品作業やレビュー依頼の際に使われるものですが、「どうやって使うんだっけ?」と忘れがちなことも多いため、開発者がコードを発行する方法から利用者がコードを入力する手順までをまとめました。

プロモコードの仕様と、主な用途・目的

仕様としては

  • iOS の各プラットフォームに対して、あるいはアプリ内課金に対してコードを発行できる
  • アプリ自体のプロモコードの場合、「配信準備完了」「予約注文配信準備完了」または「デベロッパによるリリース待ち」の状態のときに利用可能
  • App 内課金の場合はステータスが「承認済み」になっているときのみ表示される
  • 発行できるのは Admin, App Manager, Legal, または Marketer
  • 有効期限はコードの発行日から 4 週間 (※ iOS DeveloperProgram の更新時期にも注意しておきましょう)
  • 各コードは 1 回 (1 ユーザー) しか使えない
  • 発行できるコードは各バージョンとアプリ内課金コンテンツに対して最大 100 個で、1 つのアプリで提供できる最大数はこれらの合計 1,000 個まで
  • 利用可能数 (残数) は、半年間ごと(1 月 1 日と 7 月 1 日)にリセットされる
  • アプリがアップデートされても、プロモコード版を入れたユーザーは通常通り利用 (更新) 可能
  • 非営利目的でのみ使用可能(イベント参加特典として限定アイテムをダウンロードさせるなど、コード自体が商材になる使い方は現状不可能)

というものになり、主な使い方としては下記の通りです。

1. アプリのリリース直前に(公開を控えているバージョンの)動作確認を行う

基本的にはこういった使い方になるかと思います。社内でテストするのはもちろん、開発版を触っていない検品スタッフにテストしてもらう際などにコードを共有します。

テストできるのは「まもなく公開されるバージョン」なので、ここで大きなバグが出なければとりあえずは安心してリリース当日を迎えられるでしょう。

2. メディアの記者の方に触ってもらう

大規模なアプリ事業になると、事前にメディア関係者にプレスリリースを配信して記事化を打診しますが、まだストアで公開されていないアプリは社外の人間が触ってみることができません。そんなとき、興味を持ってくれた記者の方それぞれに固有のプロモコードを配布するというケースもあります。

3. 潜在顧客に配布する

メディア関係者への配布と近いですが、提携を視野に入れている相手や、ヘビーユーザーになってくれそうなインフルエンサーにあらかじめ触ってもらうという用途です。ローカルのイベントや MTG の席などで案内する形になると思われます。

iOS アプリのプロモーションコードの発行方法(アプリ開発者)

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  1. iTune Connect の「App 情報」ページから、ツールバーの「機能」→ 左側の列の「プロモーションコード」をクリックします。

  2. 「App プロモーションコード (リリース前のアプリ自体)」、「App 内課金のプロモーションコード」のうち、利用したいものの下に、それぞれ生成したい数量を入力します。

  3. 右上隅の「コードを生成」をクリックします。

  4. ダイアログ内のコードをコピーします。または、テキストファイルをクリックして、コードを含む .txt ファイルをダウンロードします。

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画像出典:https://help.apple.com/itunes-connect/developer/#/dev1e322b132?sub=dev2b8b1a292

※ App の「プロモーションコード」ページから「履歴」をクリックすると、生成された日付が表示されるので、その日付から 4 週間後が有効期限となります

iOSアプリや課金アイテムの試し方(テスター、レビュワー等への案内用)

  1. 開発者がプロモーションコードを発行し、メールなどで相手に共有します。 ※各コードは一度しか使用できません

  2. 対象となるデバイスで App Store アプリを起動し、「コードを使う」を選択します

  3. プロモーションコードを入力し、アプリをインストールします

「コードを使う」は App ...

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Androidアプリを公開する際の申請のやり方 (GooglePlay への登録方法 / Console の使い方)

個人・法人を問わず、開発された Android アプリは Google Play を経由して世の中に配布されます。

そこで今回は、アプリ開発を終えてから困らないよう、アプリを世の中に公開するためのリリース作業を一からご説明します。

Android アプリを GooglePlay でリリースする流れ

ストアに登録するには

  • デジタル署名したパッケージファイル(apkファイル)を準備する
  • GooglePlay の掲載情報を登録する
  • レーティング(対象年齢)を設定する
  • 価格・配布地域を設定する
  • APK ファイルを登録し、アプリを公開する(製品版あるいはテスト版)

というステップで進めていきます。

若干ややこしい点としては、リリース予定を登録して APK ファイルをアップロードしなければ入力できない項目もあるということです。 ストアの掲載情報、レーティング、価格・地域はそれぞれ記入中に保存してページを移動できるので、

  1. 記入できるところを埋める
  2. リリースを作成し、APK ファイルを登録
  3. 抜けているところを埋める
  4. 登録内容をすべて確認し、アプリを公開

という流れになるかと思います。

Androidアプリを公開するための申請費用は無料

Android アプリの公開はすべて Google Play を利用することになりますが、個人が趣味で開発したものも株式会社が事業として開発したものも無料で申請・ストア登録ができます。

ただし、公開にあたっては Google Play Developer アカウントが必要になります。この開発者登録には 25 ドル必要なので、費用という意味ではこれだけ考慮しておいてください。なお、iOS とは異なり一年ごとの契約更新・支払いが必要なく、一度登録した個人事業主や法人組織のアカウントはそのまま使い続けることができます。

Developer アカウントをまだ所持していない方はこちらの記事を参考に開設をお願いします。

Android アプリの公開に必須!GooglePlay Developer 申請・登録方法(個人・法人共通)

Android アプリの申請手順1. APK ファイルを準備する

まず、Android Studio でアプリのソースコードを開いてください。

メニューから Build > Generate Signed APK… をクリックすると、下記のような画面が出てきます。

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【2018年版】Apple DeveloperProgram 申請・登録方法と更新の流れ(法人の手順もあり)

iOS アプリを開発しても、そのままでは App Store で公開することも、iPhone や iPad など実際の端末で動作確認することもできません。

iOS アプリを世の中に公開したい個人事業主や企業は全員、Apple 社が提供する Apple DeveloperProgram に登録する必要があるのです。

今回は「つくりたいアプリを自分でつくってみたので、個人的に世の中に公開して反応を見てみたい」「Web サービスを運営していて、アプリ化することになった」などという状況で、登録方法がよくわかっていないという方向けに、手順や注意点をご紹介します。

Apple Developer Program 申請の手順

全体の流れとしては

  • Apple ID の登録
  • D-U-N-S Number の取得 ※法人の場合
  • Developer Program の登録申請
  • 内容確認・審査 
  • 登録完了

という手順になります。

個人事業主と法人組織で異なるプロセスは、D-U-N-S Number の有無です。当然ながら、法人で申請する場合は架空の事業や組織ではないか、法人組織として成立しているかの審査もあります。また、会社として申請する際は代表など権限あるポジションの方が登録する必要があります。

会社組織として申請することで

  • チーム全体で機能やツールが利用可能(登録は一人でいい)
  • App Store の「開発者」欄に、法人名が使用できる

という違いがあります。

※ チームでの iOS アプリ開発の場合、Apple DeveloperProgram の登録は代表者だけで良いですが、作業としては開発証明書を作成・共有する必要もあります(今回はまず DeveloperProgram の申請を詳しく解説します)

Developer 登録にかかる費用

Apple Developer Program ...

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Android アプリの公開に必須!GooglePlay Developer 申請・登録方法(個人・法人共通)

Android アプリ開発の場合、iOS とは異なり Developer 登録をしなくても実機で検証することはできます。

しかし、製品版・テスト版を問わず、アプリを全世界に公開するには登録が必須になります。

2018 年 4 月時点では詰まってしまう箇所も少ないのですが、現時点での登録方法をまとめておきます。今後大きな変更が加えられた場合は適宜修正していきます。

一方で、iOS は Android に比べて手順が複雑で、悩む方も多いです。Android とまとめて申請・登録しようとお考えの方は、ぜひこちらの記事をご覧ください。

【保存版】Apple DeveloperProgram 申請・登録方法と更新の流れ(法人の手順もあり)

Google Play Developer 登録の流れ

デベロッパーアカウントを取得するためには、以下の3つの手順を行います。

  1. 紐づけたい Google アカウントでログインする
  2. Google Play デベロッパー販売/配布契約書に同意する。
  3. Google 社に登録料 ($25.00) を支払う
  4. デベロッパー情報を登録する

法人組織の場合は、個人アカウントを使用するよりも、新しい Google アカウントを作成することをおすすめします。

手順1. アカウントを作成

以下のURLにアクセスし「ログイン」します。

https://developer.android.com/distribute/console/index.html

「新規登録」というボタンがないので戸惑うかもしれませんが、Developer 登録をしていない状態で「ログイン」しようとすると、次のような画面に切り替わります。

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期限切れの前に!iOSのプッシュ通知用証明書(APNs)の更新方法

アプリを運用していて、お客様や契約企業からのクレームで怖いものの一つが「プッシュ通知が届かない」という不具合報告。

iOS や端末システムのアップデートなど外的要因が原因となることもありますが、トラブルを防ぐためにも毎年確認しておきたい作業が「プッシュ通知用証明書の更新作業」です。

そこで今回は、毎年訪れる割には「どうやるんだっけ…」と忘れがちな開発証明書の更新の流れと手順をまとめました。

※ 初回の作成に関してはこちらの記事が参考になります
https://qiita.com/natsumo/items/d5cc1d0be427ca3af1cb

APNs 更新作業の流れ

  • 証明書 (cer) を作り直す

また、証明書 (cer) を作成する際にはまず、ローカルマシンの中で個人を特定するためのリクエストファイル (CSR) をつくる必要があります。

CSR 作成後に cer ファイルを作成して取り込むことで、各自の Mac のキーチェーンアクセス上で証明書と秘密鍵が紐付きます。

なお、iOS アプリでプッシュ通知を使うために必要な開発証明書は「Apple Push Notification service SSL (APNs)」です。 プッシュ通知を実装したアプリの場合は、APNs の有効期限が切れる前に新しい証明書を発行するという作業が必要になります。

  • p12 ファイルを更新する

Certificate を作成後、サーバーにアップロードするという作業です。BackApp では p12 ファイルを使用しているので、例としてこちらも解説しておきます。

p12 は証明書を他の端末でも有効にするためのファイルで、組織として iOS アプリ開発を行なっている場合 (複数の端末からビルドする場合など) によく使われます。

ちなみに、iOS の証明書の有効期限は証明書の一覧画面で確認できます。作成から 1 年後の日付になっています。

https://developer.apple.com/account/ios/certificate/

同じく一年契約で自動更新ができない「Apple DeveloperProgram」と同様、登録時に更新のスケジュールをカレンダーに登録しておくことをおすすめします。

手順1. 証明書の要求ファイル (CSR) を作成する

まず、Mac でキーチェーンアクセスを起動し、メニューから

「キーチェーンアクセス」→「証明書アシスタント」→「認証局に証明書を要求…」

を実行します。

証明書アシスタントが起動したら

  • ユーザーメールアドレス:開発者 (管理者) のもの
  • 略称:空欄でなければ何でもいい
  • CA ...
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スマホサイトの売上を改善!ECサイトのアプリ化は「3つの課題」に良い効果を与えられる

ECサイトを運営する企業様からよくご相談をいただくのは、スマートフォンでアクセスするユーザーへの対応です。

Web サイトを閲覧するデバイスの割合でいえば、PC の比率は年々下がっています。各企業が “スマホファースト” の方針で Web 改修や SNS 運営を行っている時代ですが、アプリ化となるとなかなか踏み切れないのが現実。

とはいえ、スマートフォンサイトのデータを見てみると、ユーザー数は多いもののなかなか購入数・金額が伸びないという明確な課題を抱えているサイトがよくあります。「そもそもスマホ経由で購入されるものなのか?」「最終的にはパソコンで見るのでは?」「アプリをつくったところで、劇的に改善するものか?」など、社内で議論されたこともあるのではないでしょうか。

そこで、今回は売上が伸びないスマホサイトが抱えがちな問題点と、アプリ化した際に解決できることを3つの視点でご説明します。

課題1. 期間限定セール、新入荷などの情報が旬のうちに届きづらい

自分がプライベートでスマホを使っていて、メールが届いたときにすぐ開封することはどれほどありますか?

今や、友達からの連絡はチャット・メッセージアプリなので、メーラーに届くものは “広告” がほとんどです。文章中心ということもあり、限定セールなどの情報だとしてもすぐに開封せずに「あとでまとめて読む」「気がついたら読まずに流れてしまった」という風になることも珍しくありません。

EC サイトをアプリ化するメリットの中で最も基本的なのは、プッシュ通知の効果です。

EC アプリのプッシュ通知は一般的にメルマガの 2〜3 倍の開封率になり、開封されるタイミングも早いため、即時性の高いニュースを多くの顧客に届けることができます。 1 日限定、数時間限定のセールができるのはアプリならではのメリットです。

EC アプリの効果:プッシュ通知が顧客から「期待されている」

普段スマホを使っているとたくさんのプッシュ通知を受け取るので、「うちのアプリはよく知らない企業の広告だし、通知をオフにされるのではないか…」と不安になられる方もおられます。

ですが、EC アプリのプッシュ通知の設定に関する調査では

  • すべての EC アプリでプッシュ通知をオンにしているユーザーが約 40%
  • アプリによって使い分けているユーザーが約 50%
  • 「プッシュ通知をタップしてアプリを起動することは多い」というユーザーが約 70%
  • 配信直後の開封率ではメルマガより約 15%、配信した日のうちの開封率で見ても約 10% 高い

というデータが残っており、効果には期待できるといえます。

参考:http://www.i-cept.jp/news_release/detail/?id=84s

もちろん、同じ内容を何度も送ったり、ユーザーにとって関連が薄い情報を送ったりすると、EC アプリであってもプッシュ通知をオフにされるリスクはあります。「プッシュ通知の配信でやりがちな失敗」に関しては、下記の記事も参考にしてください。

「プッシュ通知ってメルマガより開封率が高くなるの?」メールとの違いを出すには気配りが大切

課題2. いろんなページを見てもらえてはいるのに購入されない

メディアやカタログサイトのように情報を伝えるサイトであれば、多くの顧客にサイトの隅々まで見てもらえること自体に大きな価値があります。ですが、“購入” や “予約” などを目的としているサイトでは、アクセス数やユーザー数は重要な指標ではありません。

EC サイトでは、気になった商品をタップしてそのまま購入手続きに進むことは多くありません。「カートに入れる」「お気に入りに登録する」「比較する」「商品の詳細を調べる」「やっぱりやめる」という風に、購入手続きの前にさまざまな行動が発生します。

ブラウザでアクセスする EC サイト(スマホサイト)の課題は、購入に至るまでの “タップ数の多さ” です。目的を果たすまでに何度もタップしてページを移動しなければならないサイトは、途中で離脱するユーザーが多くなりがちです。

ECアプリの効果:少ないタップ数でスムーズに利用できる

Web サイトをアプリ化するメリットの1つには、「既存顧客がより快適に利用できるようになる」という点があります。

たとえば、Web メディアであればレシピやコーディネート例など後で読み返したい記事を保存しておく機能が便利になり、店舗予約アプリでは Web や電話に比べて簡単に予約を済ませられるようになります。

EC アプリでも、探しやすい商品検索機能、「あとで見る」機能などからスムーズな買い物体験を提供することで、途中での離脱を防ぐ効果が期待できます。離脱率が下がれば当然 “購入” ...

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同業他社のアプリってどれくらいDLされてるの?まずは App Store と Google Play の両ストアから競合調査をしておこう

普段、自分のスマホでアプリをインストールするとき、「アプリストア」をどれくらい詳しく見ていますか?

Web サービスやメディアと同様、アプリ事業を始める前にも競合アプリの調査は重要です。

スマホアプリは、誰もが App Store (iPhone/iPad ユーザー) か Google Play (Android ユーザー) を経由してダウンロードするように一元化されていることが企業にとってメリットとなっています。Web では SimilarWeb などのサービスを使わなければ競合のデータはほとんどわかりませんが、アプリはストアにある程度の情報が公開されています。

そこで今回は、アプリストアからわかる情報・わからない情報を整理し、企画段階で行うべき簡単な競合調査のやり方をご紹介します。

競合アプリのページで最初に見るのは、Google Play のダウンロード数

Android アプリのストアである Google Play では、アプリの詳細ページ(インストール画面)に、おおよそのダウンロード数が表示されています。

もしそのアプリが iPhone/iPad と Android 両方からリリースされている場合、比率にもよりますがおおまかにいえば現在までの総ダウンロード数の 3〜7 割を占めているといえます。

ここで、注意点が二つあります。一つは、この数字は “現在のユーザー数” ではないということです。このアプリが公開されてから今日までにダウンロードされた回数を現しているので、当然ながら古いアプリほど既にアンインストールしているユーザーも多くなります。

もう一つは、いかにしてダウンロードされたかまではわからないということです。 表示されているダウンロード数が多いと「この競合は儲かってるって言ってたし、やっぱり多くの人が使ってるんだなぁ」と不安になるかもしれません。しかし、口コミで自然と評判が広まっていって “自分から興味を持ってダウンロードした” 人が多いのか、巨額の予算をかけて大量に出稿された広告を見て “とりあえず目についたからダウンロードしてみた” 人が多いのかはわかりません。 もし後者が多いのであれば、現在はダウンロード数ほどのユーザーが残っていない可能性もあります。

ただ、確かなことは、ダウンロード数がとても多いアプリは競合として “要注意” だということです。現時点でどれほどの予算をかけているかはわかりませんが、アプリ事業としてかなりまとまった予算をつけている or つけていたということなので、戦略さえハマれば手強い競合になってきます。

ランキングから業界の序列を推測し、その中からデータを公開している企業を探す

アプリストアのランキングは、期間内のダウンロード数からなるランキング(有料/無料 と表示されている)と、アプリ内の課金額からなるランキング(売上ランキング ...

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アプリをつくっても全然ダウンロードされない!PR・宣伝する方法を事前に知っておこう

「せっかくアプリを開発したのに、全然ユーザーがダウンロードしてくれない」「インストール促進の施策にまでこんなにお金や労力がかかるなんて…」という失敗談は、よく聞かれるものです。

そこで今回は、「つくったはいいけど…」という失敗を防ぐため、開発・公開後の PR 施策はどんなやり方があるのかを簡単にご説明いたします。

ASO は大事だが、アプリストア内で能動的に探すユーザーは少ない

みなさんのスマートフォンにはたくさんのアプリが入っていると思いますが、その中で「最近まったく起動していないアプリ」はありませんか?

アメリカの調査では、面白いデータが明らかになっています。

  • Google Play Store内のアプリの60%は一回もダウンロードされていない
  • 1ユーザーの一ヶ月の平均のアプリダウンロード数は3つ以下
  • 半分以上のアメリカのスマホユーザーは過去一ヶ月一回もアプリをダウンロードしていない
  • アプリ経由の売上の94%が1%のアプリ出稿者によって作られている
  • スマホユーザーの使用時間の80%は5つのアプリの中で終わってしまう

出典:https://medium.com/javascript-scene/why-native-apps-really-are-doomed-native-apps-are-doomed-pt-2-e035b43170e9

SNS など、日常的に閲覧・投稿するアプリは隙間時間に起動されますが、企業の公式アプリはどうしてもなかなか意識がいきません。

アプリストアに置いておけば誰の目にも触れるチャンスがあり、ASO(アプリストアで検索したときに上位候補として表示されるようにすること)のノウハウも重要ではあります。

ただ、日常的にアプリストアの中で「新しいアプリないかな」と探している能動的なユーザーはかなり少ないということは意識しなければなりません。

だからこそ、アプリの認知数・ダウンロード数を増やすための継続的な PR 戦略が重要になるのです。

費用をかけてアプリのインストール広告を出すというやり方

まずはある程度の費用をかけて宣伝を行なうパターンをご紹介します。この記事ではあくまで「どんな手法があるのか」を説明していますので、それぞれの手法の詳しいノウハウはこちらの記事を参考にしてください。

開発後にかかる宣伝費用の目安は?アプリのインストール広告を比較

SNS 広告(投稿型広告・カード型広告・動画広告)

SNS のタイムライン上に、バナー画像やサンプル動画などとともにアプリストアへのリンクを流す方法です。

当然、主流となる Facebook、Twitter、Instagram、YouTube あたりはそれぞれユーザー属性に特徴があります。SNS の特性を知り、文脈に沿った配信を行なうことで費用を抑えることができるので、日常的に使って理解を深めていくことが重要です。

また、最近では SNS マーケティングの一貫として、インフルエンサーマーケティング(その SNS 上である程度の影響力を持つ一般人に自社の製品を宣伝してもらう手法)も流行っています。アプリでも、ジャンルによっては活用できることがあるかもしれません。

Web プラットフォームへの広告出稿(インフィード広告・バナー広告・動画広告)

Yahoo!Japan や Google といった大手ポータルサイトへの広告出稿は、いつの時代も主流です。

Yahoo!Japan はサービス利用層が幅広いため、膨大なユーザー情報から自動的に最適なターゲットへ配信をしてくれるのがメリット。Google はその技術力と創造力から、サイトの中に溶け込ませるユニークな配信・表現方法などによる高い視聴効果が期待できます。

Web メディアへの広告出稿(バナー広告・記事広告)

Web メディアの中にバナー広告や記事広告を出すという手段です。

大手ポータルサイトほど多くの人の目に触れるわけではありませんが、かわいくなりたい 10 代女性向けサイト、面白そうな新しいアプリをレビューしているサイトなど、特定の属性のユーザーが集まっている場に集中的に自社製品の情報を流すことができます。

アプリの場合は、単純にバナーからアプリストアに飛んでもらってもインストールしてもらうまでに壁があるため、記事コンテンツで利用メリットをしっかり伝えた上でストアに誘導する記事広告のほうが相性がいいといえます。また、記事型の場合は SNS 広告と違ってコンテンツが Web 上にずっと残るというメリットがあります。

マス広告

広告費の桁が変わってきますが、事業規模が拡大したときにはマス広告も重要になります。

サラリーマン向けであれば新聞広告、主婦や学生向けであればテレビ CM などを使うことで、より多くのユーザーを獲得できます。ただし、Web 広告とはまた違った独自のノウハウが必要なため、テレビ CM を打った際には大きな効果が出る場合も効果が出ない場合もあります。

イベント出展

B向けであれば最新技術・トレンドの見本市のようなイベント、C向けであれば顧客が集まるようなイベントに協賛し、ブースを出展して来場者に直接アプローチするというやり方もあります。

ただし、アプリの場合は会場で初めて知ったという人にその場でインストールしてもらうというのはかなりハードルが高いです。ですので、出展料に見合う PR 効果を出すには事前準備がとても大切になります。

無料で効果的にアプリを宣伝する方法はあるのか?

広告やイベント出展ではある程度まとまった予算が必要になるため、時期によっては動けない場合もあります。そこで、広告費用をかけずにアプリのインストールを促す手段を考えてみましょう。

レビューサイトやメディア、ブログにアプローチする

Web サイトのアプリ化というよりは、独自のコンテンツでネイティブアプリをつくった際の宣伝方法です。

自社のアプリに興味を持ってくれそうな Web サイトの運営会社・個人にコンタクトを取り、レビュー記事を書いてもらえないか打診するという手法です。掲載された際の広告効果はサイトの影響力によって大きく差が出ますが、公開したばかりでまったく Web 上に情報がないというフェーズでは積極的に依頼することをおすすめします。

注意点としては、宣伝を依頼する側にとっては “無料での PR 施策” ではあるものの、記事を書くとなれば相手にとっては人件費がかかるということ。「面白い記事を書いてもらうことで、相手のサイトに魅力的なコンテンツを提供する」という Win-Win な関係性を築けるように心がけましょう。

店頭での誘導

できる企業は限られますが、販売系事業の実店舗では、「クーポンがもらえる」「値引き」など具体的なメリットを提示などの手法がメジャーです。

また、対面での案内ができる際は、プッシュ通知についての説明を済ませておくことをおすすめします。

最近は、アプリを初めて起動したときに「このアプリはプッシュ通知を配信しますがよろしいですか?」という案内を出すのが一般的になっています。ですが、より顧客にプッシュ通知を配信するために「たとえばこんな情報を配信するので、ぜひチェックしてみてくださいね」と案内すると、その後の開封率にもプラスの効果があります。

Web サイトからの誘導

もっとも安定してアプリの存在を認知してもらえるのは、自社の Web サイトからの誘導です。

特に Web サイトをアプリ化したハイブリッドアプリであれば「アプリをインストールすればもっと使いやすくなります」というメリットを打ち出しやすいです。

自社サイトに毎月まとまったアクセス数があれば、バナーを設置するとその中の 0.1〜1% ほどのユーザーがアプリストアに飛んでくれます。特に「スマートアップバナー」と呼ばれる画面上部に固定されるバナー広告などは効果が出やすいです。

自社や社員の発信力をつける

地道な方法ではありますし、アプリとなると成果が出づらい領域ではあるのですが、今の時代であればどんな企業であっても SNS やブログでの発信力が重要になっています。

企業公式のブログや SNS アカウント、あるいは名物社員のアカウントでも構いませんので、「自分たちは何者か」「顧客にどんな価値を提供したいのか」「どんな世界をつくっていきたいのか」が伝わるような発信を地道に続けていくことで、人の目に触れる機会は少しずつ増えていきます。

iPhone/Android アプリを一人でも多くの人にインストールしてもらうための宣伝方法まとめ

  • App Store や ...
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「それ、事業として成立しますか?」アプリ事業の計画で重要な“ビジネスモデル”と“売上・利益の出し方”

「アプリは一攫千金」「同業で、儲かっているらしい会社がある」「経営陣からせっつかれている」——そんな雰囲気のままでアプリを開発しても、投資分すら回収できずに終わってしまう事例が多々あります。

アプリが失敗する原因は大きく分けてもいくつか種類がありますが、「そもそも事業計画書の時点で事業として成立していない」という場合もあるように感じています。

私は Web 業界で新規事業をいくつか経験してきましたが、アプリ事業はやっぱり難しいと実感することが多かったです。

そこで、今回は Web サイトのアプリ化というよりは事業としてのネイティブアプリを想定し、「そもそも今検討しているアプリ事業は、ビジネスとして実現可能なのか」という視点で最初に整理すべきポイントをご紹介します。

新規事業を何度も経験されている方であれば当たり前の内容ですし、「いやいや、こういう知識よりも本質的に大事なのは〜」という話で盛り上がることもできると思いますが、まず最初は基本から整理しておきましょう。

事業計画書を書き始める前に、ビジネスとしてまず考えるべきポイント

「まったく新しい価値やライフスタイルを提案すること」や「世の中を帰ること」を目的とした社会実験のようなアプリを開発するスタートアップ企業の場合は、まずアプリを公開して反応を見ることが大切です。

ですが、ほとんどの企業・担当者様が考えているアプリは「優良顧客を増やすこと」「売上を伸ばすこと」が目的となるため、アプリを開発、運営していくにあたってもビジネス性が重要になります。

アプリに限らず、新規事業を生み出す際にまず考えるべきこと、調査すべきことは

  • そのアプリを開発したとして、使いたがる顧客がいるのか
  • 使いたがる顧客がいたとして、十分な数なのか
  • 十分な顧客がいたとして、売上につながるのか
  • 十分な売上が出るとして、運用・維持費を上回るのか
  • 初期投資分を回収するまでのキャッシュ・フローは十分にあるか
  • 何を競争力として差別化し、この計画を実現させるのか

という点です。

「実際に使ってくれる顧客がいるのか」という点に関しては、事前調査で参考となるデータを取ることもできますが、明確にしきれない部分も多いです。

これは余談にはなりますが、アンケート調査というのはとてもマーケ泣かせで、対面でヒアリングしたときやプロトタイプを使ってもらったときなどは特に “相手に余計なことを考えさせている” 状態になってしまいます。その時点で、フラットな状態で初めて触れたユーザーの声ではなくなるとともに、実際には好感を抱いていなくても「面白いですね! リリースされたら使ってみたいと思います!」というようなリップサービスも増えていきます。

そして、アプリ事業に限らず自分が普段使っている有名な Web サービスをいくつか考えたとき、リリース前や直後の段階で「このサービスは絶対イケる」と言われていたものはほとんどないのではないでしょうか(むしろ「わざわざこのサービスを使う意味がない」などとバッサリ切り捨てられているほうが多いのでは)。

ということで、需要があるかどうかは α 版や β 版公開後のリアルなデータから見るとして、まずは次のように考えていきましょう。

「どれくらいの市場なのか?」

まず重要なのは、どれだけの人や金額が動いている市場に向けて公開するアプリなのかということです。会社・事業として目指したい売上規模があると思いますが、目標がそもそも達成できる数字なのかは市場規模に大きく影響されます。

アプリの場合ですと、App Store と Google Play を見れば競合となるすべてのアプリの「おおまかなダウンロード数」「ユーザーからの評価」を見ることができます。さらに売上ランキングを見れば、あるジャンルのアプリの中での序列もわかります。

参考:同業他社のアプリってどうなの?まずは App Store と Google Play から競合調査をしておこう

そして既にある程度の結果を出している上場企業や成長企業であれば数字を公開していることが多いので、事業計画を考える際には必ずチェックしておきましょう。

どちらも必ず正確な数値とはいえませんが、競合のシェア、DL 数、レビューから売上を推定することで、事業計画書を書く際にある程度は具体的な目標を立てられるようになります。

ポーターの基本戦略

そもそも、狙う市場を設定する際には

  • 競合と戦う道(市場規模は大きいが、ある程度のシェアを奪えなければ事業が成立しない)
  • 競合と戦わない道(市場規模が小さく、ユーザー数や売上額の限界値が低くなる)

という二つの選択肢があります。

市場規模が大きくなれば当然一攫千金のメリットはありますが、たとえば上位にいる大手三社がそれぞれ 3 割ほどのシェアを握っている場合、短期〜中期的に手にできる売上には限界があります。そしてレッドオーシャンの中でどう成長させていくか・シェアを握ったときにどう守るかという戦略がとても重要になり、少なくない投資も求められます。

一方、ある市場の中でもどこかに特化するなど、ブルーオーシャンを見つける、あるいは創り出すという道もあります。競合が少なければ当然、多くない投資で過半数のシェアを取ることも難しくありません。ただ、あまりにもニッチすぎる場合、50〜100% を占めたときでさえ売上規模はそこまで大きくならないかもしれません。

さらに、もう一つ大きな選択があります。

  • コストの低さが売り(低コストを維持しながら顧客数を増やす努力が必要)
  • 独自の体験が売り(高いと思われても買いたくなる価値を提供する努力が必要)

と、顧客に提供する価値をどちらに寄せるかです。

アパレル業界、飲食業界の “ファスト” ブランドでは熾烈な価格競争が続いている一方、ラグジュアリー路線やオーガニック路線で値下げをせずに戦うブランドもあります。

アプリに関しても、競合がまったく存在しない勝負などほとんどありません。アプリのゴールを突き詰め、「どこを狙っているのか」「どうやって狙うのか」という二軸で自社の立ち位置を明確化することが大切です。

ビジネスモデル別・アプリ事業において売上と利益を出す仕組み

アプリから生み出される売上としては

  1. 広告
  2. アプリ内課金
  3. 自社製品・サービスの直販
  4. プラットフォームとしての利用・仲介手数料
  5. データ販売・マーケティング調査費

に分かれます。

アプリ内課金といっても幅広く、月額課金などで有料ユーザー登録を促す定額課金モデルと、ゲームのような従量課金モデルがあります。

アプリ内の取引・ユーザーのデータの統計を取り、マーケティングデータとして販売する 5 番のみ特殊な形となりますが、基本的なアプリの売上は

  • 売上 = アクティブユーザー(AU)数 × 平均単価

という計算式になります。アクティブユーザーとは、「アプリをインストールした上で、継続的に起動してくれる」状態にある顧客、すなわちファンになってくれた優良顧客ということです。

そして、さらに分解していくと、

  • 広告モデルの売上 = AU 数 × 訪問頻度 × ページビュー数(≒ 滞在時間)
  • アプリ内課金モデルの売上 = AU 数 × 課金ユーザーの割合 × 購入単価
  • 直販・EC 型の売上 = AU 数 × 購入頻度 × 平均単価
  • 手数料モデル型アプリの売上 = 取扱総額(AU 数 × 取引頻度 × 取引単価) × ...
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