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アプリ名の文字数は最大で何文字?iOS/Androidの仕様とユーザー目線(ホーム画面)の両軸で考える

アプリを開発し、iOS/Android の実機での検証をしながら、そろそろリリースが見えてきた…というところで、意外に悩みがちなのがアプリの “名前”。

App Store と Google Play で公開する際に登録できる限界値もありますが、考えるべきはそれだけではありません。スマートフォンのホーム画面では、表示される文字数が限られています。

長いアプリ名を設定していると、ユーザーがアプリをダウンロードしてホーム画面を見たときに「アプリ相談窓口…」などと省略して表示されてしまいます。ですので、スマホアプリ名は「登録できる文字数」と「ユーザーのホーム画面のために設定しておくべき文字数」の両方を知っておく必要があります。

ストア申請時にアプリ名欄に入力できる文字数は iOS/Android で共通

iPhone/iPad アプリは App Store に、Android アプリは Google Play からユーザーにダウンロードしてもらう形になりますが、申請時に登録できる限界は以下の通りです。

種類 設定できる文字数
iOS 30 文字 ※
Android 30 文字

※ iOS アプリは、App Store でアプリ名の下に表示される「サブタイトル」が別途 30 文字設定できます。

申請のフローについては下記の記事も参考にしてください。

iOS アプリは、2016 年以前は 255 文字まで、最近までは 50 文字まで設定することができました。ただし、Apple は以前より「23 字以内のアプリ名」を推奨していたため、申請時点で徐々に制限されるようになりました。

アプリストアに申請するアプリ名と、ホーム画面に表示されるアプリ名

ユーザーが App Store, Google Play で検索しているときのことを考えれば、申請する際のアプリ名は 20 文字前後になるかと思います。

しかし、この長さでは確実にユーザーのホーム画面には表示されないため、開発時にダウンロード後の表示名を設定しておくことになります。

iOS の場合は、Xcode の Info(.plist) > “Bundle Display Name” として設定します。
Android の場合は マニフェストファイルの中にある android:label で設定します。Activity のタイトルと別のものを設定する際は別途タグを設定する必要があります。※参考記事

最近のスマホのホーム画面で表示される文字数の目安

アプリのアイコンが並ぶホーム画面での名前は

種類 最大文字数
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小売業界ではアプリをやるべき?活用を成功させるために重要な視点と具体的なメリット

小売業界の企業様から、よく「iPhone/Android のアプリをやったほうがいいのか」「他社のアプリが伸びていると聞いて焦っている」というようなご相談を受けます。

今や買い物を自社の店舗だけで行なうのではなく、顧客と複数の接点を持つ「オムニチャネル」の考え方が主流になっています。一般消費者にとってはどこで買うかという経路はあまり重要ではなく、スマートフォンによっていつでも企業とつながることができるため、「欲しいものが、必要なときに、できるだけ安い価格で買えること」が重要です。

そこで、今回は小売ビジネスにおけるスマホアプリ(いわゆるお店アプリ・店舗アプリ)の活用法、メリットやリスクについてまとめました。

小売企業でのアプリ活用事例と主なメリット

基本的には実店舗への来場促進や、既存顧客(リピーター・常連)の管理をメインとしており、実装されている機能としては

  • ポイントカードのアプリ化
  • セール情報の配信(チラシのアプリ化)
  • チェックイン機能(来店でポイント付与など)

といったところです。オンラインストアのみではなく実店舗を持っている企業がアプリを活用していることは日本の特徴といえます。

実店舗と連動したアプリの場合、特に目新しい機能がなくとも、顧客にとっては、

  • 会員カードを紛失することがなくなる
  • 外出先からでも、馴染みの各店舗のセール品をチェックできる
  • スマホサイトに比べて閲覧しやすい

という明確なメリットがあるので、企業にとっては、実店舗内で接客中のダウンロード促進が比較的やりやすいジャンルといえます。

基本的な機能を抑えた上で、自社独自の企画を実装することで顧客との関係をより良くしていくためのチャレンジができます。

EC はアプリと好相性

小売業界の中でもアパレル・雑貨・インテリア系の企業様などがよく運営されている EC サイトは、アプリ化することで多くのメリットがあるというデータが残っています。

すべての小売企業が展開できるビジネスではありませんが、インターネット販売に注力していない場合は検討の余地があるといえます。

参考:スマホサイトの売上を改善!ECサイトのアプリ化は「3つの課題」に良い効果を与えられるメリットが

小売アプリのデメリット、失敗しないために注意すべき点

国内各社のアプリの分析データを提供する App Annie 社では、小売業界のアプリの多くはあくまで上記の基本機能に留まり、「お知らせアプリ」の域を出ていないとしています。

多くの企業にとってアプリ利用の目的は、最終的に自社の売上を伸ばすことですが、直接的にはクーポンやセール等といった「ディスカウント」キャンペーンの周知及び展開のための利用になっているのが実態です

引用:小売業界においてアプリ活用を成功させるために重要な視点

店舗と連動したアプリをフル活用するとなると

  • 飲食物をアプリから事前オーダー
  • アプリで決済
  • iBeacon を使って実店舗内を誘導

などが挙げられます。

日本は現金での支払いが多く、キャッシュレス化が進んでいないという背景があります。また、iBeacon を使おうにも Bluetooth をオフにしているユーザーが多いなど、アプリ文化はまだまだ発展途上といえます。

いずれは日本各地のショップでもスマホ決済や位置情報と連動した案内などが一般的になるかもしれません。そうなってから対応するか、今から少しでも社内にアプリ活用のノウハウを貯めておくかという経営スタンスによるのかもしれません。

また、よくアプリ開発、Web サイトをアプリ化するメリットとして「顧客が毎日開くスマートフォンのホーム画面の自社のアイコンを置ける」という宣伝効果が挙げられます。

ただ、よくデータで挙げられる「1 日にアプリを開いている時間」は、一見すると長く見えますが、SNS アプリなど一部のジャンルによって平均値が底上げされています。利用時間が多いアプリを見ても SNS やゲーム、動画閲覧、ニュースアプリ、大手 EC などが並んでおり、一企業の公式アプリがどれだけ起動されているのかという点には疑問が残ります。

そうなると、ただの「お知らせアプリ」の開発・運用で、公式 SNS アカウントよりも費用対効果が高い結果を出せるのかという経営視点が重要になります。

小売業界でアプリ事業を始める際に気をつけること

ポイント1:短期的な戦略か、長期的な投資か (ゴールの設定)

冒頭で説明したように、現在の日本人の平均的な IT リテラシーなどもあり、小売業界の現状は「アプリ=既存顧客の管理・セール情報の配信による再訪促進」に留まっています。

ブランドとして伝えたい世界観があるといった理由で新しい機能を盛り込む施策は価値のあるチャレンジですが、まだ成功事例は多くありません。

ですので、(小売業界に限った話ではないですが) 大きく分けると「短期的に投資を回収できる見込みのある、最低限の機能のアプリ」か、「世界観を醸成して顧客を育成していく、投資的なアプリ」、あるいはその折衷案を探っていくというアプローチになると思います。

アプリは開発面でも運用面でもコストがかさみ、戦略や振り返り・検証・改善が重要になる事業です。だからこそ、始める前にしっかりと目標設定を行ない、携わるメンバーたちと意識を合わせておくことが重要です。

参考記事

ポイント2:保守・運用の体制を整えておく

若年層に限らず、幅広い世代で日常的にスマホアプリを使う人の割合が増えてはいるものの、SNS などに比べると企業の公式アプリは起動頻度が低くなります。
そこで、定期的にアプリを開いてもらうための施策として、小売や EC など、物品販売を行なっている企業の生命線となるのがプッシュ通知です。

データを見ても、特にその場で購入ができる EC アプリは顧客側も「期待している」状態で、通知を受け取る設定にしてくれる傾向にあります。

ただ、だからといってプッシュ通知を適当に発信していると、それはアプリを削除されてしまうリスクにもつながります。「運用に時間をかけられないから」といって全ユーザーに一斉に、1 日に何度もプッシュ通知を配信してしまうと、むしろ逆効果となることに注意しましょう。

参考記事

ポイント3:競合に惑わされすぎない

事業を始める上で、競合を分析した上で自社のポジションを模索していくことが大切です。

アプリはデータがあまり公開されていないこともあり、噂のような情報が一人歩きすることも少なくありません。

また、私たちが常に強調していることですが、「メディア露出が多く、インストール数が多いアプリ=儲かっている」というわけではありません。広告費を投資するほど、DL 数が伸びたり有名媒体に掲載される機会が増えたりするということです。

参考:同業他社のアプリってどうなの?まずは App Store と Google Play から競合調査をしておこう

ポイント4:新規集客には期待しない

序盤でオムニチャネルの話が出ましたが、企業の販促戦略としても「流入経路を増やす」ということはよく意識されます。「顧客はアプリを使った買い物体験を望んでいる」「アプリをつくれば今まで取りこぼしていた層を自社の顧客にできるのでは」といった仮説を立てることは可能ですが、あまりおすすめはできません。

単価が高いショップやビジネスであれば別ですが、一般的なショップの単価を考えると、新規顧客の獲得による売上はさほど大きくなりません。一方、アプリの開発費用に運用コストに加えて新規顧客の獲得コストがかかるため、すぐに新規開拓での利益を出すにはかなりの運用テクニックが必要になります。

もちろん、ポイント 1 の「長期戦略か短期戦略か」という根本にも関わってくるので一概には言えないのですが、一般的には 新規顧客の獲得であれば既存サイトの改修や Web 広告などのほうが即効性が高いといえます。

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iOS/Androidアプリの公開前にリンクを取得!App Store/Google Play のダウンロード用 URL の調べ方

レビューを依頼するため、プレスリリース配信のため、知り合いや取引先に共有するためには、アプリの配信前にストアの URL を知っておく必要があります。

エンジニアにとっては当たり前の内容かもしれませんが、運用や PR・マーケ担当者にとってはなかなか知る機会もありません。

そこで今回はアプリ公開前の宣伝準備の一環として、App Store と Google Play それぞれの URL を取得しておく方法をまとめました。

Google Play 公開前に Android アプリのストア URL を取得する方法

Android はシンプルで、Google Play 内にある自社アプリの掲載情報(ダウンロード用)ページは

https: //play.google.com/store/apps/details?id=(アプリの ID)

という URL になります。ID に社名とアプリ名が含まれるような形が多いですが、ある程度は自社で決めることができます。

アプリケーション ID は開発→ビルド時に設定する

Android アプリの ID は、モジュールの build.gradle ファイル内の applicationId が該当します。この文字列がビルド時に APK ファイルに紐づけられ、Google Play (Console) 上にも反映されます。

androidstudio

applicationId には、

  • 英字で 2 単語以上(1 個以上のドットを含む)
  • 各単語は文字で始まる
  • すべての文字は英数字またはアンダーバー
  • アルファベットの大文字・小文字ともに使用可

という命名規則があります。また、iOS と同様、Google Play にアプリを公開した後は変更できません。

新しいバージョンに更新したときに違う ID を付与した場合、別のアプリとして公開されてしまうので、注意しましょう。

マニュフェストファイルの package-name

開発中、AndroidManifest.xml ファイルの package には、上記アプリケーション ID と別の文字列を設定することもできます。

ただし、最終的にビルドを行なって APK ファイルを出力すると、マニフェストファイルの package は Gradle の applicationId の文字列で上書きされます。

参考:https://developer.android.com/studio/build/application-id

Unity で開発した場合のアプリケーション ID の調べ方

Unity で開発したアプリは、設定 (Build Settings) から「Bundle Identifier」を入力します。この値がアプリケーション ...

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iOSアプリの「プロモーションコード」とは?使い方を解説

プロモコードとは、スマホアプリ開発を終えたリリース前の段階で、限られたユーザーに無料でアプリや課金コンテンツを提供するための機能です。

最終的な検品作業やレビュー依頼の際に使われるものですが、「どうやって使うんだっけ?」と忘れがちなことも多いため、開発者がコードを発行する方法から利用者がコードを入力する手順までをまとめました。

プロモコードの仕様と、主な用途・目的

仕様としては

  • iOS の各プラットフォームに対して、あるいはアプリ内課金に対してコードを発行できる
  • アプリ自体のプロモコードの場合、「配信準備完了」「予約注文配信準備完了」または「デベロッパによるリリース待ち」の状態のときに利用可能
  • App 内課金の場合はステータスが「承認済み」になっているときのみ表示される
  • 発行できるのは Admin, App Manager, Legal, または Marketer
  • 有効期限はコードの発行日から 4 週間 (※ iOS DeveloperProgram の更新時期にも注意しておきましょう)
  • 各コードは 1 回 (1 ユーザー) しか使えない
  • 発行できるコードは各バージョンとアプリ内課金コンテンツに対して最大 100 個で、1 つのアプリで提供できる最大数はこれらの合計 1,000 個まで
  • 利用可能数 (残数) は、半年間ごと(1 月 1 日と 7 月 1 日)にリセットされる
  • アプリがアップデートされても、プロモコード版を入れたユーザーは通常通り利用 (更新) 可能
  • 非営利目的でのみ使用可能(イベント参加特典として限定アイテムをダウンロードさせるなど、コード自体が商材になる使い方は現状不可能)

というものになり、主な使い方としては下記の通りです。

1. アプリのリリース直前に(公開を控えているバージョンの)動作確認を行う

基本的にはこういった使い方になるかと思います。社内でテストするのはもちろん、開発版を触っていない検品スタッフにテストしてもらう際などにコードを共有します。

テストできるのは「まもなく公開されるバージョン」なので、ここで大きなバグが出なければとりあえずは安心してリリース当日を迎えられるでしょう。

2. メディアの記者の方に触ってもらう

大規模なアプリ事業になると、事前にメディア関係者にプレスリリースを配信して記事化を打診しますが、まだストアで公開されていないアプリは社外の人間が触ってみることができません。そんなとき、興味を持ってくれた記者の方それぞれに固有のプロモコードを配布するというケースもあります。

3. 潜在顧客に配布する

メディア関係者への配布と近いですが、提携を視野に入れている相手や、ヘビーユーザーになってくれそうなインフルエンサーにあらかじめ触ってもらうという用途です。ローカルのイベントや MTG の席などで案内する形になると思われます。

iOS アプリのプロモーションコードの発行方法(アプリ開発者)

img

  1. iTune Connect の「App 情報」ページから、ツールバーの「機能」→ 左側の列の「プロモーションコード」をクリックします。

  2. 「App プロモーションコード (リリース前のアプリ自体)」、「App 内課金のプロモーションコード」のうち、利用したいものの下に、それぞれ生成したい数量を入力します。

  3. 右上隅の「コードを生成」をクリックします。

  4. ダイアログ内のコードをコピーします。または、テキストファイルをクリックして、コードを含む .txt ファイルをダウンロードします。

img

画像出典:https://help.apple.com/itunes-connect/developer/#/dev1e322b132?sub=dev2b8b1a292

※ App の「プロモーションコード」ページから「履歴」をクリックすると、生成された日付が表示されるので、その日付から 4 週間後が有効期限となります

iOSアプリや課金アイテムの試し方(テスター、レビュワー等への案内用)

  1. 開発者がプロモーションコードを発行し、メールなどで相手に共有します。 ※各コードは一度しか使用できません

  2. 対象となるデバイスで App Store アプリを起動し、「コードを使う」を選択します

  3. プロモーションコードを入力し、アプリをインストールします

「コードを使う」は App ...

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アプリをつくっても全然ダウンロードされない!PR・宣伝する方法を事前に知っておこう

「せっかくアプリを開発したのに、全然ユーザーがダウンロードしてくれない」「インストール促進の施策にまでこんなにお金や労力がかかるなんて…」という失敗談は、よく聞かれるものです。

そこで今回は、「つくったはいいけど…」という失敗を防ぐため、開発・公開後の PR 施策はどんなやり方があるのかを簡単にご説明いたします。

ASO は大事だが、アプリストア内で能動的に探すユーザーは少ない

みなさんのスマートフォンにはたくさんのアプリが入っていると思いますが、その中で「最近まったく起動していないアプリ」はありませんか?

アメリカの調査では、面白いデータが明らかになっています。

  • Google Play Store内のアプリの60%は一回もダウンロードされていない
  • 1ユーザーの一ヶ月の平均のアプリダウンロード数は3つ以下
  • 半分以上のアメリカのスマホユーザーは過去一ヶ月一回もアプリをダウンロードしていない
  • アプリ経由の売上の94%が1%のアプリ出稿者によって作られている
  • スマホユーザーの使用時間の80%は5つのアプリの中で終わってしまう

出典:https://medium.com/javascript-scene/why-native-apps-really-are-doomed-native-apps-are-doomed-pt-2-e035b43170e9

SNS など、日常的に閲覧・投稿するアプリは隙間時間に起動されますが、企業の公式アプリはどうしてもなかなか意識がいきません。

アプリストアに置いておけば誰の目にも触れるチャンスがあり、ASO(アプリストアで検索したときに上位候補として表示されるようにすること)のノウハウも重要ではあります。

ただ、日常的にアプリストアの中で「新しいアプリないかな」と探している能動的なユーザーはかなり少ないということは意識しなければなりません。

だからこそ、アプリの認知数・ダウンロード数を増やすための継続的な PR 戦略が重要になるのです。

費用をかけてアプリのインストール広告を出すというやり方

まずはある程度の費用をかけて宣伝を行なうパターンをご紹介します。この記事ではあくまで「どんな手法があるのか」を説明していますので、それぞれの手法の詳しいノウハウはこちらの記事を参考にしてください。

開発後にかかる宣伝費用の目安は?アプリのインストール広告を比較

SNS 広告(投稿型広告・カード型広告・動画広告)

SNS のタイムライン上に、バナー画像やサンプル動画などとともにアプリストアへのリンクを流す方法です。

当然、主流となる Facebook、Twitter、Instagram、YouTube あたりはそれぞれユーザー属性に特徴があります。SNS の特性を知り、文脈に沿った配信を行なうことで費用を抑えることができるので、日常的に使って理解を深めていくことが重要です。

また、最近では SNS マーケティングの一貫として、インフルエンサーマーケティング(その SNS 上である程度の影響力を持つ一般人に自社の製品を宣伝してもらう手法)も流行っています。アプリでも、ジャンルによっては活用できることがあるかもしれません。

Web プラットフォームへの広告出稿(インフィード広告・バナー広告・動画広告)

Yahoo!Japan や Google といった大手ポータルサイトへの広告出稿は、いつの時代も主流です。

Yahoo!Japan はサービス利用層が幅広いため、膨大なユーザー情報から自動的に最適なターゲットへ配信をしてくれるのがメリット。Google はその技術力と創造力から、サイトの中に溶け込ませるユニークな配信・表現方法などによる高い視聴効果が期待できます。

Web メディアへの広告出稿(バナー広告・記事広告)

Web メディアの中にバナー広告や記事広告を出すという手段です。

大手ポータルサイトほど多くの人の目に触れるわけではありませんが、かわいくなりたい 10 代女性向けサイト、面白そうな新しいアプリをレビューしているサイトなど、特定の属性のユーザーが集まっている場に集中的に自社製品の情報を流すことができます。

アプリの場合は、単純にバナーからアプリストアに飛んでもらってもインストールしてもらうまでに壁があるため、記事コンテンツで利用メリットをしっかり伝えた上でストアに誘導する記事広告のほうが相性がいいといえます。また、記事型の場合は SNS 広告と違ってコンテンツが Web 上にずっと残るというメリットがあります。

マス広告

広告費の桁が変わってきますが、事業規模が拡大したときにはマス広告も重要になります。

サラリーマン向けであれば新聞広告、主婦や学生向けであればテレビ CM などを使うことで、より多くのユーザーを獲得できます。ただし、Web 広告とはまた違った独自のノウハウが必要なため、テレビ CM を打った際には大きな効果が出る場合も効果が出ない場合もあります。

イベント出展

B向けであれば最新技術・トレンドの見本市のようなイベント、C向けであれば顧客が集まるようなイベントに協賛し、ブースを出展して来場者に直接アプローチするというやり方もあります。

ただし、アプリの場合は会場で初めて知ったという人にその場でインストールしてもらうというのはかなりハードルが高いです。ですので、出展料に見合う PR 効果を出すには事前準備がとても大切になります。

無料で効果的にアプリを宣伝する方法はあるのか?

広告やイベント出展ではある程度まとまった予算が必要になるため、時期によっては動けない場合もあります。そこで、広告費用をかけずにアプリのインストールを促す手段を考えてみましょう。

レビューサイトやメディア、ブログにアプローチする

Web サイトのアプリ化というよりは、独自のコンテンツでネイティブアプリをつくった際の宣伝方法です。

自社のアプリに興味を持ってくれそうな Web サイトの運営会社・個人にコンタクトを取り、レビュー記事を書いてもらえないか打診するという手法です。掲載された際の広告効果はサイトの影響力によって大きく差が出ますが、公開したばかりでまったく Web 上に情報がないというフェーズでは積極的に依頼することをおすすめします。

注意点としては、宣伝を依頼する側にとっては “無料での PR 施策” ではあるものの、記事を書くとなれば相手にとっては人件費がかかるということ。「面白い記事を書いてもらうことで、相手のサイトに魅力的なコンテンツを提供する」という Win-Win な関係性を築けるように心がけましょう。

店頭での誘導

できる企業は限られますが、販売系事業の実店舗では、「クーポンがもらえる」「値引き」など具体的なメリットを提示などの手法がメジャーです。

また、対面での案内ができる際は、プッシュ通知についての説明を済ませておくことをおすすめします。

最近は、アプリを初めて起動したときに「このアプリはプッシュ通知を配信しますがよろしいですか?」という案内を出すのが一般的になっています。ですが、より顧客にプッシュ通知を配信するために「たとえばこんな情報を配信するので、ぜひチェックしてみてくださいね」と案内すると、その後の開封率にもプラスの効果があります。

Web サイトからの誘導

もっとも安定してアプリの存在を認知してもらえるのは、自社の Web サイトからの誘導です。

特に Web サイトをアプリ化したハイブリッドアプリであれば「アプリをインストールすればもっと使いやすくなります」というメリットを打ち出しやすいです。

自社サイトに毎月まとまったアクセス数があれば、バナーを設置するとその中の 0.1〜1% ほどのユーザーがアプリストアに飛んでくれます。特に「スマートアップバナー」と呼ばれる画面上部に固定されるバナー広告などは効果が出やすいです。

自社や社員の発信力をつける

地道な方法ではありますし、アプリとなると成果が出づらい領域ではあるのですが、今の時代であればどんな企業であっても SNS やブログでの発信力が重要になっています。

企業公式のブログや SNS アカウント、あるいは名物社員のアカウントでも構いませんので、「自分たちは何者か」「顧客にどんな価値を提供したいのか」「どんな世界をつくっていきたいのか」が伝わるような発信を地道に続けていくことで、人の目に触れる機会は少しずつ増えていきます。

iPhone/Android アプリを一人でも多くの人にインストールしてもらうための宣伝方法まとめ

  • App Store や ...
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開発後にかかる宣伝費用の目安は?iPhone/Androidアプリのインストール広告を比較

「アプリ開発の費用は?」という質問と同様、「つくったアプリを ○ 人にインストールしてもらうための広告費っていくらくらいかかるの?」という相場も、おそらく気になる方が多いと思います。

しかし、多くの制作会社・広告会社は「一概には言えない」と答えると思います。

広告の費用は、他の企業もたくさん動く時期であれば当然高くつきますし、時期によって大きく左右されます。さらに、そもそもどんなアプリなのかというジャンルによっても変わります。

また、「そもそも事業として成り立つか検証しよう(ブログの記事)」という記事でも書かせていただきましたが、「アプリ経由で売上を立たせるためにはどれだけのユーザーが必要か」という視点で、まず目標を設定することが重要です。目標値が定まれば、リリース後にかかる広告費用の目安は逆算して出すことができます。

とはいえ、逆算して出すにも今や Web 上の広告だけでもたくさんの種類があり、どれを選んでいいかが判断しづらくなっています。

そこで、今回は目標が定まっているという前提で、アプリをダウンロードしてもらうためのインストール広告および PR 施策それぞれの違いを紹介します。

まず知っておきたい Web 広告の仕組み

Web 広告がマス広告や紙の広告と異なるのは

  • ごく少額からでも配信可能
  • 配信するターゲットを細かく指定できる
  • 配信後に広告を修正できるものもある
  • 運用の良し悪しで費用対効果が大きく変わる

という点です。数千円~数万円単位から始められるので、小規模なアプリ事業であっても利用できるのがメリットです。

そして、最初は戸惑う方も多い “入札” というシステムが特徴的です。

多くの Web 広告を配信する際は、まず “予算” と “入札額” を設定します(※入札額は自動化もできます)。

自社が配信したいターゲットには、当然ながら競合他社が存在します。もし競合他社が「お金はかかってもいいから、とにかくたくさん広告を出したい」と考えて入札額を高くした場合、ユーザーの画面には競合の広告が頻繁に表示されます。

ただし、入札額が最も高い企業のみが広告を配信できるわけではありません。入札額が低い企業は “表示される割合が少ない” のであり、少しずつ顧客に情報を届けることはできます。また、入札額を高く釣り上げてしまうと最終的に費用対効果が悪くなってしまうため、広告を配信しながら最適な価格に調節していくのがポイントです。

そして、実際にアプリをインストールした顧客の数、あるいはアプリストア(App Store, Google Play)にアクセスしてくれた顧客の数 × 入札額、という金額を支払うことになり、設定した “予算” に到達するまでこの流れを繰り返します。

プラットフォームへの広告配信の概要と相場(Google, YouTube, Yahoo)

出稿料金:自社で予算を設定可
※アプリのインストールやサイト(ストア)への訪問ごとに費用が発生
※Google は運用の自動化が進められている

インストールされるたびに課金というシステムは費用対効果がわかりやすいですが、1 件あたりの単価が数百~案件によっては数千円と、見た目には高くなりがちです。ただ、1,000 円の広告費で 10 人がストアにアクセスしてくれたとしても、1 人しか実際にダウンロードしてくれなかったとしたら、CPI(Cost Per Install = インストール 1 件あたりの費用)はかえって高くなってしまいます。

「ストアにアクセスしてもらえれば多くの顧客はその場でインストールしてくれる」というアプリなのか、「いきなりストアに飛んでも離脱する人が多そう」というアプリなのかを見極めて広告キャンペーンを設定することが、広告費を抑えるポイントです。

メリットがある業種

Google AdWords は、2017 年 11 月からアプリインストール広告の “自動化” を進め、初心者にとってはかなり使いやすいものになりました。

Google Play と Apple App Storeの掲載情報から広告が作成され、ターゲットや入札単価なども機械学習で自動最適化されていくので、広告を出したことがない企業も簡単に自社のアプリを宣伝することができます。

国内最大規模のポータルサイトを運営しているYahoo も当然、膨大な顧客データを持っているため、今後 Google 同様に自動化された広告プログラムの登場に期待がもてます。

また、多くの Web 広告は、インターネットに日常的に触れている顧客にしか届きづらい(新聞・雑誌を中心に情報収集をし、スマホアプリは必要なときにしか使わないという中高年に届きづらい)というデメリットもありますが、Google AdWords や Yahoo!Japan の広告はその欠点をカバーしています。

ですが、Google は Google Play や YouTube など幅広いサービス内に広告を配信でき、Yahoo!Japan はあまりインターネットを日常的に利用していない層でも普及率が高いため、他の方法では接触できない顧客に情報を届けることができます。

平均 CPI を下げ、費用対効果を上げるコツ

紙の広告と同様、ターゲットを明確に設定した上で広告の文面や画像・動画を用意することが重要です。

Google に出稿する場合は、アプリストアの説明文やスクリーンショットがそのまま使用されるため、もう一度内容を見直しておきましょう。さらに動画を用意すれば ...

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