Archive for 2月, 2018

アプリをつくっても全然ダウンロードされない!PR・宣伝する方法を事前に知っておこう

「せっかくアプリを開発したのに、全然ユーザーがダウンロードしてくれない」「インストール促進の施策にまでこんなにお金や労力がかかるなんて…」という失敗談は、よく聞かれるものです。

そこで今回は、「つくったはいいけど…」という失敗を防ぐため、開発・公開後の PR 施策はどんなやり方があるのかを簡単にご説明いたします。

ASO は大事だが、アプリストア内で能動的に探すユーザーは少ない

みなさんのスマートフォンにはたくさんのアプリが入っていると思いますが、その中で「最近まったく起動していないアプリ」はありませんか?

アメリカの調査では、面白いデータが明らかになっています。

  • Google Play Store内のアプリの60%は一回もダウンロードされていない
  • 1ユーザーの一ヶ月の平均のアプリダウンロード数は3つ以下
  • 半分以上のアメリカのスマホユーザーは過去一ヶ月一回もアプリをダウンロードしていない
  • アプリ経由の売上の94%が1%のアプリ出稿者によって作られている
  • スマホユーザーの使用時間の80%は5つのアプリの中で終わってしまう

出典:https://medium.com/javascript-scene/why-native-apps-really-are-doomed-native-apps-are-doomed-pt-2-e035b43170e9

SNS など、日常的に閲覧・投稿するアプリは隙間時間に起動されますが、企業の公式アプリはどうしてもなかなか意識がいきません。

アプリストアに置いておけば誰の目にも触れるチャンスがあり、ASO(アプリストアで検索したときに上位候補として表示されるようにすること)のノウハウも重要ではあります。

ただ、日常的にアプリストアの中で「新しいアプリないかな」と探している能動的なユーザーはかなり少ないということは意識しなければなりません。

だからこそ、アプリの認知数・ダウンロード数を増やすための継続的な PR 戦略が重要になるのです。

費用をかけてアプリのインストール広告を出すというやり方

まずはある程度の費用をかけて宣伝を行なうパターンをご紹介します。この記事ではあくまで「どんな手法があるのか」を説明していますので、それぞれの手法の詳しいノウハウはこちらの記事を参考にしてください。

開発後にかかる宣伝費用の目安は?アプリのインストール広告を比較

SNS 広告(投稿型広告・カード型広告・動画広告)

SNS のタイムライン上に、バナー画像やサンプル動画などとともにアプリストアへのリンクを流す方法です。

当然、主流となる Facebook、Twitter、Instagram、YouTube あたりはそれぞれユーザー属性に特徴があります。SNS の特性を知り、文脈に沿った配信を行なうことで費用を抑えることができるので、日常的に使って理解を深めていくことが重要です。

また、最近では SNS マーケティングの一貫として、インフルエンサーマーケティング(その SNS 上である程度の影響力を持つ一般人に自社の製品を宣伝してもらう手法)も流行っています。アプリでも、ジャンルによっては活用できることがあるかもしれません。

Web プラットフォームへの広告出稿(インフィード広告・バナー広告・動画広告)

Yahoo!Japan や Google といった大手ポータルサイトへの広告出稿は、いつの時代も主流です。

Yahoo!Japan はサービス利用層が幅広いため、膨大なユーザー情報から自動的に最適なターゲットへ配信をしてくれるのがメリット。Google はその技術力と創造力から、サイトの中に溶け込ませるユニークな配信・表現方法などによる高い視聴効果が期待できます。

Web メディアへの広告出稿(バナー広告・記事広告)

Web メディアの中にバナー広告や記事広告を出すという手段です。

大手ポータルサイトほど多くの人の目に触れるわけではありませんが、かわいくなりたい 10 代女性向けサイト、面白そうな新しいアプリをレビューしているサイトなど、特定の属性のユーザーが集まっている場に集中的に自社製品の情報を流すことができます。

アプリの場合は、単純にバナーからアプリストアに飛んでもらってもインストールしてもらうまでに壁があるため、記事コンテンツで利用メリットをしっかり伝えた上でストアに誘導する記事広告のほうが相性がいいといえます。また、記事型の場合は SNS 広告と違ってコンテンツが Web 上にずっと残るというメリットがあります。

マス広告

広告費の桁が変わってきますが、事業規模が拡大したときにはマス広告も重要になります。

サラリーマン向けであれば新聞広告、主婦や学生向けであればテレビ CM などを使うことで、より多くのユーザーを獲得できます。ただし、Web 広告とはまた違った独自のノウハウが必要なため、テレビ CM を打った際には大きな効果が出る場合も効果が出ない場合もあります。

イベント出展

B向けであれば最新技術・トレンドの見本市のようなイベント、C向けであれば顧客が集まるようなイベントに協賛し、ブースを出展して来場者に直接アプローチするというやり方もあります。

ただし、アプリの場合は会場で初めて知ったという人にその場でインストールしてもらうというのはかなりハードルが高いです。ですので、出展料に見合う PR 効果を出すには事前準備がとても大切になります。

無料で効果的にアプリを宣伝する方法はあるのか?

広告やイベント出展ではある程度まとまった予算が必要になるため、時期によっては動けない場合もあります。そこで、広告費用をかけずにアプリのインストールを促す手段を考えてみましょう。

レビューサイトやメディア、ブログにアプローチする

Web サイトのアプリ化というよりは、独自のコンテンツでネイティブアプリをつくった際の宣伝方法です。

自社のアプリに興味を持ってくれそうな Web サイトの運営会社・個人にコンタクトを取り、レビュー記事を書いてもらえないか打診するという手法です。掲載された際の広告効果はサイトの影響力によって大きく差が出ますが、公開したばかりでまったく Web 上に情報がないというフェーズでは積極的に依頼することをおすすめします。

注意点としては、宣伝を依頼する側にとっては “無料での PR 施策” ではあるものの、記事を書くとなれば相手にとっては人件費がかかるということ。「面白い記事を書いてもらうことで、相手のサイトに魅力的なコンテンツを提供する」という Win-Win な関係性を築けるように心がけましょう。

店頭での誘導

できる企業は限られますが、販売系事業の実店舗では、「クーポンがもらえる」「値引き」など具体的なメリットを提示などの手法がメジャーです。

また、対面での案内ができる際は、プッシュ通知についての説明を済ませておくことをおすすめします。

最近は、アプリを初めて起動したときに「このアプリはプッシュ通知を配信しますがよろしいですか?」という案内を出すのが一般的になっています。ですが、より顧客にプッシュ通知を配信するために「たとえばこんな情報を配信するので、ぜひチェックしてみてくださいね」と案内すると、その後の開封率にもプラスの効果があります。

Web サイトからの誘導

もっとも安定してアプリの存在を認知してもらえるのは、自社の Web サイトからの誘導です。

特に Web サイトをアプリ化したハイブリッドアプリであれば「アプリをインストールすればもっと使いやすくなります」というメリットを打ち出しやすいです。

自社サイトに毎月まとまったアクセス数があれば、バナーを設置するとその中の 0.1〜1% ほどのユーザーがアプリストアに飛んでくれます。特に「スマートアップバナー」と呼ばれる画面上部に固定されるバナー広告などは効果が出やすいです。

自社や社員の発信力をつける

地道な方法ではありますし、アプリとなると成果が出づらい領域ではあるのですが、今の時代であればどんな企業であっても SNS やブログでの発信力が重要になっています。

企業公式のブログや SNS アカウント、あるいは名物社員のアカウントでも構いませんので、「自分たちは何者か」「顧客にどんな価値を提供したいのか」「どんな世界をつくっていきたいのか」が伝わるような発信を地道に続けていくことで、人の目に触れる機会は少しずつ増えていきます。

iPhone/Android アプリを一人でも多くの人にインストールしてもらうための宣伝方法まとめ

  • App Store や ...
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「それ、事業として成立しますか?」アプリ事業の計画で重要な“ビジネスモデル”と“売上・利益の出し方”

「アプリは一攫千金」「同業で、儲かっているらしい会社がある」「経営陣からせっつかれている」——そんな雰囲気のままでアプリを開発しても、投資分すら回収できずに終わってしまう事例が多々あります。

アプリが失敗する原因は大きく分けてもいくつか種類がありますが、「そもそも事業計画書の時点で事業として成立していない」という場合もあるように感じています。

私は Web 業界で新規事業をいくつか経験してきましたが、アプリ事業はやっぱり難しいと実感することが多かったです。

そこで、今回は Web サイトのアプリ化というよりは事業としてのネイティブアプリを想定し、「そもそも今検討しているアプリ事業は、ビジネスとして実現可能なのか」という視点で最初に整理すべきポイントをご紹介します。

新規事業を何度も経験されている方であれば当たり前の内容ですし、「いやいや、こういう知識よりも本質的に大事なのは〜」という話で盛り上がることもできると思いますが、まず最初は基本から整理しておきましょう。

事業計画書を書き始める前に、ビジネスとしてまず考えるべきポイント

「まったく新しい価値やライフスタイルを提案すること」や「世の中を帰ること」を目的とした社会実験のようなアプリを開発するスタートアップ企業の場合は、まずアプリを公開して反応を見ることが大切です。

ですが、ほとんどの企業・担当者様が考えているアプリは「優良顧客を増やすこと」「売上を伸ばすこと」が目的となるため、アプリを開発、運営していくにあたってもビジネス性が重要になります。

アプリに限らず、新規事業を生み出す際にまず考えるべきこと、調査すべきことは

  • そのアプリを開発したとして、使いたがる顧客がいるのか
  • 使いたがる顧客がいたとして、十分な数なのか
  • 十分な顧客がいたとして、売上につながるのか
  • 十分な売上が出るとして、運用・維持費を上回るのか
  • 初期投資分を回収するまでのキャッシュ・フローは十分にあるか
  • 何を競争力として差別化し、この計画を実現させるのか

という点です。

「実際に使ってくれる顧客がいるのか」という点に関しては、事前調査で参考となるデータを取ることもできますが、明確にしきれない部分も多いです。

これは余談にはなりますが、アンケート調査というのはとてもマーケ泣かせで、対面でヒアリングしたときやプロトタイプを使ってもらったときなどは特に “相手に余計なことを考えさせている” 状態になってしまいます。その時点で、フラットな状態で初めて触れたユーザーの声ではなくなるとともに、実際には好感を抱いていなくても「面白いですね! リリースされたら使ってみたいと思います!」というようなリップサービスも増えていきます。

そして、アプリ事業に限らず自分が普段使っている有名な Web サービスをいくつか考えたとき、リリース前や直後の段階で「このサービスは絶対イケる」と言われていたものはほとんどないのではないでしょうか(むしろ「わざわざこのサービスを使う意味がない」などとバッサリ切り捨てられているほうが多いのでは)。

ということで、需要があるかどうかは α 版や β 版公開後のリアルなデータから見るとして、まずは次のように考えていきましょう。

「どれくらいの市場なのか?」

まず重要なのは、どれだけの人や金額が動いている市場に向けて公開するアプリなのかということです。会社・事業として目指したい売上規模があると思いますが、目標がそもそも達成できる数字なのかは市場規模に大きく影響されます。

アプリの場合ですと、App Store と Google Play を見れば競合となるすべてのアプリの「おおまかなダウンロード数」「ユーザーからの評価」を見ることができます。さらに売上ランキングを見れば、あるジャンルのアプリの中での序列もわかります。

参考:同業他社のアプリってどうなの?まずは App Store と Google Play から競合調査をしておこう

そして既にある程度の結果を出している上場企業や成長企業であれば数字を公開していることが多いので、事業計画を考える際には必ずチェックしておきましょう。

どちらも必ず正確な数値とはいえませんが、競合のシェア、DL 数、レビューから売上を推定することで、事業計画書を書く際にある程度は具体的な目標を立てられるようになります。

ポーターの基本戦略

そもそも、狙う市場を設定する際には

  • 競合と戦う道(市場規模は大きいが、ある程度のシェアを奪えなければ事業が成立しない)
  • 競合と戦わない道(市場規模が小さく、ユーザー数や売上額の限界値が低くなる)

という二つの選択肢があります。

市場規模が大きくなれば当然一攫千金のメリットはありますが、たとえば上位にいる大手三社がそれぞれ 3 割ほどのシェアを握っている場合、短期〜中期的に手にできる売上には限界があります。そしてレッドオーシャンの中でどう成長させていくか・シェアを握ったときにどう守るかという戦略がとても重要になり、少なくない投資も求められます。

一方、ある市場の中でもどこかに特化するなど、ブルーオーシャンを見つける、あるいは創り出すという道もあります。競合が少なければ当然、多くない投資で過半数のシェアを取ることも難しくありません。ただ、あまりにもニッチすぎる場合、50〜100% を占めたときでさえ売上規模はそこまで大きくならないかもしれません。

さらに、もう一つ大きな選択があります。

  • コストの低さが売り(低コストを維持しながら顧客数を増やす努力が必要)
  • 独自の体験が売り(高いと思われても買いたくなる価値を提供する努力が必要)

と、顧客に提供する価値をどちらに寄せるかです。

アパレル業界、飲食業界の “ファスト” ブランドでは熾烈な価格競争が続いている一方、ラグジュアリー路線やオーガニック路線で値下げをせずに戦うブランドもあります。

アプリに関しても、競合がまったく存在しない勝負などほとんどありません。アプリのゴールを突き詰め、「どこを狙っているのか」「どうやって狙うのか」という二軸で自社の立ち位置を明確化することが大切です。

ビジネスモデル別・アプリ事業において売上と利益を出す仕組み

アプリから生み出される売上としては

  1. 広告
  2. アプリ内課金
  3. 自社製品・サービスの直販
  4. プラットフォームとしての利用・仲介手数料
  5. データ販売・マーケティング調査費

に分かれます。

アプリ内課金といっても幅広く、月額課金などで有料ユーザー登録を促す定額課金モデルと、ゲームのような従量課金モデルがあります。

アプリ内の取引・ユーザーのデータの統計を取り、マーケティングデータとして販売する 5 番のみ特殊な形となりますが、基本的なアプリの売上は

  • 売上 = アクティブユーザー(AU)数 × 平均単価

という計算式になります。アクティブユーザーとは、「アプリをインストールした上で、継続的に起動してくれる」状態にある顧客、すなわちファンになってくれた優良顧客ということです。

そして、さらに分解していくと、

  • 広告モデルの売上 = AU 数 × 訪問頻度 × ページビュー数(≒ 滞在時間)
  • アプリ内課金モデルの売上 = AU 数 × 課金ユーザーの割合 × 購入単価
  • 直販・EC 型の売上 = AU 数 × 購入頻度 × 平均単価
  • 手数料モデル型アプリの売上 = 取扱総額(AU 数 × 取引頻度 × 取引単価) × ...
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開発後にかかる宣伝費用の目安は?iPhone/Androidアプリのインストール広告を比較

「アプリ開発の費用は?」という質問と同様、「つくったアプリを ○ 人にインストールしてもらうための広告費っていくらくらいかかるの?」という相場も、おそらく気になる方が多いと思います。

しかし、多くの制作会社・広告会社は「一概には言えない」と答えると思います。

広告の費用は、他の企業もたくさん動く時期であれば当然高くつきますし、時期によって大きく左右されます。さらに、そもそもどんなアプリなのかというジャンルによっても変わります。

また、「そもそも事業として成り立つか検証しよう(ブログの記事)」という記事でも書かせていただきましたが、「アプリ経由で売上を立たせるためにはどれだけのユーザーが必要か」という視点で、まず目標を設定することが重要です。目標値が定まれば、リリース後にかかる広告費用の目安は逆算して出すことができます。

とはいえ、逆算して出すにも今や Web 上の広告だけでもたくさんの種類があり、どれを選んでいいかが判断しづらくなっています。

そこで、今回は目標が定まっているという前提で、アプリをダウンロードしてもらうためのインストール広告および PR 施策それぞれの違いを紹介します。

まず知っておきたい Web 広告の仕組み

Web 広告がマス広告や紙の広告と異なるのは

  • ごく少額からでも配信可能
  • 配信するターゲットを細かく指定できる
  • 配信後に広告を修正できるものもある
  • 運用の良し悪しで費用対効果が大きく変わる

という点です。数千円~数万円単位から始められるので、小規模なアプリ事業であっても利用できるのがメリットです。

そして、最初は戸惑う方も多い “入札” というシステムが特徴的です。

多くの Web 広告を配信する際は、まず “予算” と “入札額” を設定します(※入札額は自動化もできます)。

自社が配信したいターゲットには、当然ながら競合他社が存在します。もし競合他社が「お金はかかってもいいから、とにかくたくさん広告を出したい」と考えて入札額を高くした場合、ユーザーの画面には競合の広告が頻繁に表示されます。

ただし、入札額が最も高い企業のみが広告を配信できるわけではありません。入札額が低い企業は “表示される割合が少ない” のであり、少しずつ顧客に情報を届けることはできます。また、入札額を高く釣り上げてしまうと最終的に費用対効果が悪くなってしまうため、広告を配信しながら最適な価格に調節していくのがポイントです。

そして、実際にアプリをインストールした顧客の数、あるいはアプリストア(App Store, Google Play)にアクセスしてくれた顧客の数 × 入札額、という金額を支払うことになり、設定した “予算” に到達するまでこの流れを繰り返します。

プラットフォームへの広告配信の概要と相場(Google, YouTube, Yahoo)

出稿料金:自社で予算を設定可
※アプリのインストールやサイト(ストア)への訪問ごとに費用が発生
※Google は運用の自動化が進められている

インストールされるたびに課金というシステムは費用対効果がわかりやすいですが、1 件あたりの単価が数百~案件によっては数千円と、見た目には高くなりがちです。ただ、1,000 円の広告費で 10 人がストアにアクセスしてくれたとしても、1 人しか実際にダウンロードしてくれなかったとしたら、CPI(Cost Per Install = インストール 1 件あたりの費用)はかえって高くなってしまいます。

「ストアにアクセスしてもらえれば多くの顧客はその場でインストールしてくれる」というアプリなのか、「いきなりストアに飛んでも離脱する人が多そう」というアプリなのかを見極めて広告キャンペーンを設定することが、広告費を抑えるポイントです。

メリットがある業種

Google AdWords は、2017 年 11 月からアプリインストール広告の “自動化” を進め、初心者にとってはかなり使いやすいものになりました。

Google Play と Apple App Storeの掲載情報から広告が作成され、ターゲットや入札単価なども機械学習で自動最適化されていくので、広告を出したことがない企業も簡単に自社のアプリを宣伝することができます。

国内最大規模のポータルサイトを運営しているYahoo も当然、膨大な顧客データを持っているため、今後 Google 同様に自動化された広告プログラムの登場に期待がもてます。

また、多くの Web 広告は、インターネットに日常的に触れている顧客にしか届きづらい(新聞・雑誌を中心に情報収集をし、スマホアプリは必要なときにしか使わないという中高年に届きづらい)というデメリットもありますが、Google AdWords や Yahoo!Japan の広告はその欠点をカバーしています。

ですが、Google は Google Play や YouTube など幅広いサービス内に広告を配信でき、Yahoo!Japan はあまりインターネットを日常的に利用していない層でも普及率が高いため、他の方法では接触できない顧客に情報を届けることができます。

平均 CPI を下げ、費用対効果を上げるコツ

紙の広告と同様、ターゲットを明確に設定した上で広告の文面や画像・動画を用意することが重要です。

Google に出稿する場合は、アプリストアの説明文やスクリーンショットがそのまま使用されるため、もう一度内容を見直しておきましょう。さらに動画を用意すれば ...

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